2021年4月30日、セブン－イレブン・ジャパンは21年度の商品施策についてオンライン会見を開いた。コロナ禍で消費者の購買行動はどのように変化したのか。それに対するセブン－イレブンの次の一手とは？

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　セブン－イレブン・ジャパンの2020年度の実績は、コロナ禍を受けて厳しいものとなった。売り上げは19年度比97.6％、客数は同90.1％と減少。20年4月に発出された1回目の緊急事態宣言後の大きな落ち込みが、全体に響いた形だ。

　しかし、その一方で、客単価は19年度比107.2％と上昇した。販売金額が好調なカテゴリーをみると、マスクなどの健康・医療品が19年度比で約170％、冷凍食品が同約130％、玩具が同約125％、ネットショッピングが同約120％と続く。総菜や弁当といったデリカテッセン、洋酒・ワイン・雑酒、調味料・乾物、スイーツ、カット野菜などの生活デイリーカテゴリーは、いずれも19年度比で約110％だった。コロナ禍で外出自粛やリモートワークが進んだことで、「在宅・健康ニーズに応えるカテゴリーが伸長した」（セブン－イレブン・ジャパン商品本部長の青山誠一氏）

　例えば、冷凍食品では家飲みニーズに対応する「おかづまみシリーズ」や内食で使いやすい冷凍の農水産素材を強化した他、売り場の拡大を推進。冷凍アイスストッカーを2台以上設置する店舗構成比は51.5％にまで高めた。また、デリカテッセンに分類されるサラダは、20年6月から生野菜サラダ２品、カップデリにおいて、容器の蓋部分をトップシールへ変更。4度の低温管理や、酸化を防ぐ窒素ガスの充填などにより、消費期限を約1日延長するといった取り組みを行った。これらの打ち手が奏功した形だ。

「ワンストップ」と「脱ワンフォーマット」が鍵

　まだコロナ禍の影響が大きな影を落とす21年度。セブン－イレブン・ジャパンはどのような施策で光明を見いだそうとしているのか。