トヨタ車のサブスクリプション(定額課金)サービスを手掛ける「KINTO」。2019年2月のスタート以来、苦戦を強いられてきたが、コロナ禍にあって好調に転じた。20年下期には申込数が前年同期比6倍を超え、12月時点の累計は約1万2300件に達した。その巻き返しの要因と、次の一手をKINTO副社長執行役員の本條聡氏に聞いた。

KINTO副社長執行役員 CSO 総合企画部部長の本條聡氏
KINTO副社長執行役員 CSO 総合企画部部長の本條聡氏

 新型コロナウイルスの感染拡大により、国内の新車販売市場は落ち込んだものの、カーシェアに加え、苦戦を強いられてきたクルマのサブスクサービスなどが新たな需要をつかんでいる。「密」や人との接触を避けたクルマでの移動ニーズが高まり、イニシャルコストの低いサービスを求める消費者が増えているためだ。

 トヨタが展開するサブスク会社KINTO(名古屋市)も伸び悩んでいた契約数が大きく増え始めた。しかし、コロナ禍の新たなニーズがベースにあっても、好調に転じた理由は別にあるという。どんな手を打ったのか。

「KINTOって高いよね」と言われた

 そもそもKINTOは、車両本体価格に加え、任意保険や自動車税、メンテナンス料など諸費用込みの月額定額料金で、トヨタ自動車の新車に乗れるサービス。副社長執行役員 CSO 総合企画部部長の本條聡氏は、「クルマに対するユーザーのニーズが多様化し、所有から利用へという意識が高まる中、それに応えるためクルマを購入する際に面倒だと思う部分を排除したサービスモデルとして考えた」と、参入の経緯を話す。

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