ゴディバ、三井住友カードが活用　キャンペーンはeギフトが効果的

eギフトの市場が広がりつつある。店舗で実際の商品に引き換えられる電子的なギフトカードをメールやSNSでやりとりするというもので、少額商品などが気軽に贈れるのが人気の理由だ。最近では企業が販促や顧客コミュニケーションのツールとして用いるケースも増えている。

「giftee」はメール、Facebookメッセンジャー、Twitterのダイレクトメッセージなどで電子化したギフトカードを送れるサービス。店舗で商品と交換できる

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　eギフトとは、一言で言えばギフトカードの電子版だ。国内大手のギフティが提供する「giftee」の場合、ギフトの贈り主は、商品ごとのユニークなURLを埋め込んだeギフトを購入。そのURLを電子メールやLINE、SNSのメッセージでギフトを贈りたい相手に送信する。受け取った人はURLからeギフトを表示し、店頭で読み取ってもらうことで商品を受け取れる。

　お菓子など少額商品を送料なしで送れる、相手が好きなタイミングで商品と交換できるため、消費期限などを気にしなくてよいといった気軽さから、日本では個人間のギフト用途で利用者が広がってきた。ギフティによると、gifteeでeギフトを贈った人の数は2019年6月末時点で累計125万人に達する。

その場で食べるアイスもギフトになる