※日経トレンディ 2019年10月号の記事を再構成
全国に約6万店。コンビニエンスストアを上回る店舗網を築いた調剤薬局が岐路に立たされている。ドラッグストアの大攻勢を受け、国からも大変革を促されているのだ。現場では今、何が起きているのか。調剤ビジネスの最前線を追った。
病院の門前に、ずらりと軒を連ねる薬局、薬局、薬局。どこに入ればいいのか、どんな違いがあるのか、外観では皆目見当がつかない。病院の処方箋を手に、途方に暮れた人も多いはずだ。
それもそのはず、門前薬局は、サービス力で競ってこなかった。なぜなら、競わずとも稼げたからだ。病院から1メートルでも近い場所を射止めた薬局に、より多くの処方箋が集まる。だからこそ、何よりも病院からの近さを競う立地ビジネスが横行してきたが、ついにその在り方にメスが入った。
門前からかかりつけへ
「2025年までにすべての薬局を『かかりつけ薬局』にする」。厚生労働省が新たな指針を発表したのは、15年10月のことだった。「患者のための薬局ビジョン」と題し、「『門前』から『かかりつけ』、そして『地域』へ」を掲げ、業界全体に大変革を促した。
文書にはこう明記された。「いわゆる門前薬局など立地に依存し、便利さだけで患者に選択される存在から脱却し、薬剤師としての専門性や、24時間対応・在宅対応等の様々な患者・住民のニーズに対応できる機能を発揮することを通じて患者に選択してもらえるようにする」。薬局の役割は、処方箋をさばくことではない。地域の健康を担う拠点へと脱皮できなければ、もはや生き残れないと“警告”を突き付けた。
翌16年度には、早くもそれが形になった。「かかりつけ薬剤師」が制度化されたのだ。患者ごとに服薬状況を管理して薬の飲み合わせなどを指導し、在宅医療を含む24時間対応ができる薬剤師のことで、処方箋受け付け1回につき73点の「かかりつけ薬剤師指導料」が加算される。ただし、そのぶん認定のハードルは高い。同一薬局に週32時間以上勤務かつ1年以上在籍し、薬剤師として3年以上の薬局勤務が必須。そのうえ認定団体による研修を受け、一定の単位数を取得しなければならない。
この業界が特殊なのは、こうした調剤報酬点数の上げ下げによって、収益環境がめまぐるしく変わることにある。
ドラッグストアに「質」で勝負
それが如実に表れたのは、18年度の調剤報酬改定だ。常勤薬剤師1人につき年400回以上の夜間・休日対応など、8項目の実績要件を満たさなければ、調剤報酬が下がる「地域支援体制加算」を導入。さらに、グループ全体の処方箋受け付けが月40万回を超え、門前薬局のように特定の医療機関からの処方箋集中率が85％超の薬局は、点数を減じる措置が始まった。まさに大手調剤チェーンを狙い撃ちにした内容で、調剤各社は軒並み減益決算を強いられた。
とどめの矢が放たれたのは、19年4月2日。通称「0402通知」である。厚労省が「調剤業務のあり方について」と題したガイドラインを発表した。非薬剤師でも、薬剤師の指示に基づけば、一定の調剤業務に取り組める方向性を示したのだ。薬剤師の仕事は、薬剤の調製などの対物中心ではなく、患者や住民と向き合う対人業務にこそあると、改めてくぎを刺した格好だ。20年度の診療報酬改定で、対人業務を重視した点数付けがされる布石だというのが、業界のもっぱらの見方である。
日本の薬局数は、今や6万店に迫る。コンビニエンスストアよりもはるかに多く、もはや新規出店の余地は小さい。そのため、調剤大手は地方の有力薬局を傘下に収めることで勢力を伸ばしてきた。しかし、ここに来て強力なライバルも現れた。ドラッグストアである。生鮮食品まで扱う「コンビニ化」で集客を強化しながら、公定薬価に支えられた調剤事業で安定した利益を確保しようと、調剤併設店を着々と増やしているのだ。ウエルシアホールディングスは既に併設店が約1300店と、全体の7割を占める。マツモトキヨシホールディングスとココカラファインの経営統合が実現すれば、調剤部門の年商が1000億円を超すドラッグストアが誕生する。
再編が進む調剤薬局
国からは内なる改革を迫られ、ドラッグストアからは突き上げを食らう。内憂外患のなか、調剤薬局はいかにして生き残っていくか。その鍵は、薬局業務の専門性を窮めることにある。
「調剤薬局とドラッグストアは似て非なるもの。我々は薬剤師の質を担保し、薬局の質を高めてきた」と語るのは、日本調剤の深井克彦常務だ。
厚労省がいくら「門前からかかりつけへ」と言っても、実際にかかりつけ薬剤師を増やすのは容易ではない。先述した様々な条件をクリアする必要があり、調剤報酬上も、より高度な業務により多くの点数を付ける流れが強まっている。
店舗に無菌調剤室を設け、無菌状態で注射薬などを調製すれば、点数が上乗せされる。テレビ電話で薬の飲み方を教える「オンライン服薬指導」は、まだ特区でしか実施できないにもかかわらず、算定対象に組み入れられた。抗がん剤の副作用対策などを専門機関と連携して進める「高度薬学管理」を担える薬局を制度化する動きもある。こうした多種多様な業務に対応する力は、調剤大手に分がある。薬剤師・薬局本来の専門性を高めることが、結果的に収益面でもプラスに働く時代になったのだ。
「20年遅れた」フォーミュラリー
19年4月、日本調剤は次なる一手として新たな部署を立ち上げた。その名もフォーミュラリー事業推進部である。
フォーミュラリーとは、有効性や安全性、経済性を総合的に評価して最適な医薬品を使う指針のこと。処方箋をうのみにするのではなく、薬剤師自らの判断で処方提案する業務だ。日本ではまだなじみが薄いが、「英国や米国など、諸外国ではスタンダード。日本は20年遅れている」（深井氏）。英国や米国で薬剤師のステータスが高いのも、フォーミュラリーを通じて、薬剤師が積極的に医師に意見を述べる仕組みが社会に根付いているからだ。
このフォーミュラリーは、まだ調剤報酬として点数化されていない。しかし、それでも取り組む理由がある。「フォーミュラリーは、薬剤師が一番やらなければいけない業務。AとBという薬があって、どちらを使えばよいのか。治療効果が変わらない場合は、より安い薬を適量提供するのが、フォーミュラリー。適切な処方提案をするには、エビデンスに基づいた治療を知らないといけない。つまり、薬剤師の質を上げないと、チーム医療の中に交ぜてもらえない。そのために薬剤師を育てないといけない」と深井氏は強調する。
日本調剤は19年、398人もの薬剤師を採用した。ドラッグストアも含め、業界最多の数字である。薬剤師不足が叫ばれるなか、これだけの人数を採用できた原動力は、社内の教育制度が評価されたからだと見る。「説明会では、これからの薬剤師はどうあるべきかを語る。未来に投資するという我々の考え方に、シンパシーを抱く学生が増えているのは確かだ」（深井氏）。
日本調剤は創業当初から、薬剤師として学ぶべきポイントを15ステップにまとめ、進化させてきた。18年にはさらなるスキルアップを目指し、「薬剤師ステージ制度“JP-STAR”」をスタート。その名の通り、星の数で薬剤師の専門性を評価する試みだ。スタンダード薬剤師から始まり、社内試験や外部認定を取得していくと、スペシャリスト薬剤師、上級スペシャリスト薬剤師、高度スペシャリスト薬剤師と“昇格”し、星の数も増えていく。ネームプレートにも星のマークを記し、専門性の高さを「見える化」。19年4月には、外来がん治療など7つの外部認定資格を取得すれば、月5万円を支給する資格手当も導入した。
18年には、病院で勤務する「社外ジョブチャレンジ制度」を創設。薬剤師は女性が多く、病院では産休や育休による欠員が頻繁に生じる。その代替要員として、日本調剤から薬剤師を送り込むのだ。病院の人手不足を解消し、日本調剤も薬剤師が新たなキャリアを積めるウィンウィンな制度として既に46病院、延べ110人を派遣している。
病院との距離を縮める姿勢は、実験店舗にも表れている。18年6月に開業した「NICHO＋（にっちょうぷらす）くらしき」は、岡山県の倉敷中央病院内にある薬局だ。店頭に並ぶのは、処方箋が要らないOTC医薬品が中心。デジタルサイネージを導入し、ベッドや車椅子などの介護用品もタッチパネルで注文できる。さらに地元医師会の了承を得て、骨密度測定器を設置。入院患者やその家族を中心に利用が増え、開店当初と比べて売上高が1.5倍に伸びた。深井氏は「手応えはある。新たな展開も検討している」と力を込める。
病院内にOTC医薬品の売店
19年4月にフォーミュラリー事業推進部を新設し、処方提案ができる薬剤師の育成にかじを切った。新業態にも積極的で、18年6月には倉敷中央病院の1階に「NICHO＋くらしき」を開業。OTC医薬品を中心にそろえ、車椅子などの介護用品もタッチパネルで購入できるようにした。「健康チェックステーション」の名前で、相談専用ブースを併設し、体脂肪率や筋肉量の測定、簡易的な血液検査までできる店舗を増やしている。
コンビニを経営するクオール
調剤大手で異彩を放っているのは、クオールホールディングスだ。街なかではローソン、駅近ではビックカメラ、駅ナカではJR西日本グループと、あえて異業種と組み、出店を拡大している。「うちは大病院の門前には出店しない」。石井孝芳常務・社長室長は、戦略上そうしていると明かした。
集客が見込める場所を選び、店を構える。そうすることで、入りづらいという従来の調剤薬局のイメージを覆した。例えば、ビックカメラ有楽町店は22時まで営業し、仕事帰りでも気軽に立ち寄れる。ローソンは、調剤だけでなくコンビニを丸ごと経営しており、「ケアローソン」として介護窓口を併設した店舗もある。18年12月には、東京・神田に漢方専門店を開業するなど、新しい薬局像を提示している。
クオールは、健康サポート薬局の認定数でもトップクラスを誇る。健康サポート薬局とは、かかりつけ薬剤師が常駐するのはもちろん、処方箋を持たなくとも、血圧や体脂肪を測定でき、セルフ血液検査や健康相談もできる店舗だ。その数は、全国約800店のうち67店舗。「全店舗でこういう取り組みができればいいが、まだ道半ばだ」と石井氏は話す。セミナールームを併設したり、OTC医薬品やサプリメントの相談・販売に対応できるスペースを確保したりと、健康サポート薬局は大型店でないと認定を取るのは難しい。しかも認定を受けても現状では、調剤報酬の点数が加算されるわけではない。
それでも進めるのは「仮に点数化されたら、かかりつけ薬剤師を含め、健康サポートに対応できない薬局は生き残れなくなる」（石井氏）という危機感からだ。高度な業務に対応するため、疾病ごとに専門性の高い薬剤師を認定する社内制度を創設。既に8割の薬剤師が、何らかの専門認定を受けている。
クオールには、もう一つ戦略上の大きな特徴がある。それは薬局事業を拡大しながら、多角化も進めていること。「未来永劫、クオールの名で薬局事業を継続させていくという大方針の下に、あらゆる事業を行っている」と石井氏は語る。調剤薬局を安定的に続けるために、他の事業で必要な利益を補うという考え方だ。
製薬メーカーにMR（医薬品情報担当者）を派遣するCSO事業や医療系人材を紹介するMJ事業、さらには医薬品・食品の臨床試験を支援するCRO事業を手掛けるアポプラスステーション（東京・中央）、医療出版のメディカルクオール（同）を傘下に収め、19年8月にはM＆Aで医薬品製造事業に進出した。買収先の藤永製薬（東京・千代田）は創業95年の老舗。「規模が小さいとはいえ、製薬会社として一定の評価を得てきた企業。川下の薬局事業に、川上の製薬事業が加わった。独自のポジションを確立し、第3の柱に成長させていきたい」と石井氏は意気込む。
当面の目標は、連結売上高を3000億円に倍増させること。新たに人材紹介のビズリーチ（東京・渋谷）の事業承継サイトを活用し、かかりつけ薬局への移行や在宅医療に対応できず、事業の継続が困難な調剤薬局を2カ月間公募する試みを始めた。「産めよ、増やせよでよかった時代は、終わりを告げた。これからは薬局の質を上げていかないといけない。その投資は大手の役割。地域医療を守るという理念に賛同していただけるところと、一緒にやっていきたい」（石井氏）。
クオールは創業から25年間で70社もの買収を手掛けた。「ノウハウは相当ある。今後、業界再編はもっと大きく進むと思うので、主導的な役割を果たしたい」（石井氏）。再編含みの薬局サバイバルは、まだ始まったばかりだ。
健康サポート薬局は最多クラス
ローソンに調剤薬局を併設し、コンビニを丸ごと経営している。この他、ビックカメラの店内やJR西日本の駅ナカなど、大勢の人が行き交う場所に戦略的に出店し、来店客を増やす方針を推し進める。特筆すべきは、身の回りの健康相談ができる健康サポート薬局の認定数が業界トップクラスであること。調剤大手のなかで多角化に最も積極的で、8月には藤永製薬（東京・千代田）を買収し、製薬事業に進出した。
