岡山県を中心に24店舗のスーパーを展開するマルイ(岡山県津山市)が大手顔負けのデータ経営を始めている。BIツールを駆使して、社内のデータを統合分析できる体制を整えた。リアルタイムな販売状況の把握で商品在庫の適正に配置する実験を実施。精肉商品の売り上げを2割増加させた。2019年度にはこの取り組みを全店に広げる。

 扉を開けると、ひんやりとした空気が漏れる。白衣に身を包んだ従業員が、黙々と肉を切り分けてパックに詰めていく。作業室と事務室は大きなガラスで仕切られている。従業員はそのガラスの先にある、大型のディスプレーを確認しながら作業を進める。ディスプレーに表示されているのはスーパーの肉売り場の映像と、各店舗のリアルタイムな商品の販売データだ。どうやら、今日は「鶏もも肉」がよく売れていることがデータから分かる。映像に映し出された店舗の肉売り場では、鶏肉のコーナーに立ち寄る人が多い。鶏もも肉の在庫が減っていることも確認できる。

 ここはマルイが2018年3月に開設した「ミニプロセスセンター」と呼ばれる精肉商品の配送センターだ。毎日、午前6時、午後12時、午後4時の3回に分けて精肉商品を配送する。センター名に「ミニ」を冠しているのは、4店舗を対象とした試験的な取り組みだからだ。

マルイが2018年3月に開設した「ミニプロセスセンター」。販売情報をリアルタイムに分析しながら、精肉商品作りをする
マルイが2018年3月に開設した「ミニプロセスセンター」。販売情報をリアルタイムに分析しながら、精肉商品作りをする
店舗ごとに、どの商品が売れているのかがリアルタイムに分かる
店舗ごとに、どの商品が売れているのかがリアルタイムに分かる

粗利率は平均7~8%上昇

 センター開設の狙いは機会損失の防止だ。店舗の販売データから商品ごとの売れ行きをリアルタイムに把握して、配送する精肉商品の在庫を適正化し、欠品による売り損じを防ぐ。データは1時間ごとに更新される。従来は各店舗の店長の経験則で発注量を決めてきた。これまでの店舗運営で培った経験に基づき発注をしても、欠品を招くこともある。現時点でも誤差が生じているのだから、今後多様化する顧客ニーズに対応するために、取り扱う商品が多品種少量展開に向かえば、人の感覚による発注では対応しきれなくなることは明らかだ。

 そこで、経験則ではなくデータで裏付けすることで発注量を算出し、意思決定のスピードを速めて、生産性を向上する。それにより、顧客のニーズにきめ細やかに対応して満足度を高める。そんな次世代の小売業を見据え、マルイはデータ経営へとかじを切る。一足飛びにデータ経営へとかじを切ることは難しいため、まずはデータを一元管理できる体制を整え、活用できる施策から徐々に取り組み始めている。データに基づく中央集権型の精肉商品の配送は、まずは勝北店など4店舗を対象とした取り組みとしてすべり出した。

 ミニプロセスセンターでは対象店舗ごとに50~60SKUの販売情報をリアルタイムに分析しながら、各便で店舗に配送する商品数を決める。台風直撃の直前など、翌日に備えて食材を買い込む顧客が多いときには急きょ売れ筋商品を、臨時の4便で送り込むといった対応もした。

 試験運用の成果は上々。機会損失の防止効果は確実に出ており、店舗によっては精肉商品の売り上げが2割増加。「粗利率も4店舗平均で7~8%向上している」(プロセスセンター畜産部門の大森洋平マネージャー)。この成果を受け、19年度中に全店の精肉商品の配送を一手に担う大型プロセスセンターを設置することを決めた。