テレビが変わる。メディアが変わる

「若者のテレビ離れ」は本当か　広告主が大移動？　TVerの衝撃 「若者のテレビ離れ」がいわれて久しい。しかし、テレビ番組を好きな人は10～20代に多いというデータもある。テレビは誰がどのように見ているのか？　ネットを駆使した動画配信サービスの登場と普及が、視聴者、特に若者層のテレビの見方を変えている。

U-NEXTとParavi統合！　有料動画配信サービスに競争激化の嵐 新型コロナウイルス感染症の拡大で「巣ごもり需要」が刺激された結果、視聴者数を増やし、テレビの見方を変える主役の1人となった有料動画配信サービス。だが、コロナ禍が収まってきた22年には、早くも成長の勢いに鈍化が見られ、いくつかの事業者は将来の再編も視野に入れて動き出した。有料動画配信サービス事業者の今を追った。

テレビCMは「オワコン」か　運用型が普及、広告主動かす“脱視聴率” 宣伝予算を指標が曖昧なテレビCMから、効果を検証しやすいネット広告へ付け替える──。ここ数年続いたトレンドに、待ったをかける広告主が相次ぎ登場している。背景にあるのが、視聴者の行動変容に加え、「運用型テレビCM」と呼ばれる新しい手法が誕生し、改めてテレビCMの価値を見直す動きが生まれたことだ。一体テレビCMの世界で今、何が起こっているのか。

テレビCMでもABテスト　認知度トップに躍り出たベンチャーの秘策 2020年ごろを機に、相次ぎ登場した運用型テレビCMの支援サービス。限られた予算の範囲で最大限の宣伝効果が期待できるとあって、急激にスタートアップ企業を中心に活用が広がる。一方で効果をデータで検証し機動的に予算の再配分ができる点を評価し、大手企業がシェア維持や一発逆転を狙って契約する動きも相次ぐ。機能面でも急ピッチで進化を遂げる運用型テレビCMは今、マーケティングの世界にどのような変化をもたらしているのか。

コロナ禍でテレビ視聴スタイル激変　大画面を埋めるのは「誰」だ？ 2020年、突如世界を襲った新型コロナウイルス感染症。約3年間に及ぶコロナ禍は、生活者の暮らしを大きく変化させた。そこにはテレビとの向き合い方も含まれる。では具体的に、どう変容したのか。視聴率調査のビデオリサーチのシンクタンク機関「ひと研究所」のデータ分析結果からひもとく。

TVer広告収入200％成長の破壊力　広告主が殺到する「4つの強み」 地上波テレビ広告収入の微減が続く民間テレビ局（民放）、とりわけ在京キー局は今、従来のテレビ広告に加え、民放各局や広告会社が出資するTVer（ティーバー、東京・港）が運営する無料動画配信サービス「TVer」でも、広告収入を稼ぐ方針を明確に打ち出し始めた。広告主はなぜTVerに広告を出稿するのか。TVerの魅力を解説する。

長澤まさみ60秒CMで企業認知100位入り　農機具クボタがテレビ攻略 農機大手のクボタが、6年がかりで企業認知度をアップさせる作戦を展開し、企業イメージ調査で念願の100位以内入りを成功させた。最大の武器はテレビCMの有効活用だ。2017年に体制・戦略・クリエイティブのあり方を全面的に見直し、3フェーズに分けて精緻に実践した作戦がようやく実を結んだ。BtoB（企業間取引）企業であるクボタのテレビCMに対する取り組み方をひもとくと、今どきの生活者とのブランドコミュニケーションの必勝法が浮かび上がってくる。

「ビズリーチ！」、大ヒットCM誕生秘話　クリエーター北尾氏の法則 「ビズリーチ！」「ラクスルにスイッチ！」──。ここ数年激増したスタートアップ企業のテレビCMの中でも、記憶に残る話題作をいくつも手掛けてきたクリエイティブディレクターの北尾昌大氏。年間40本ペースで話題のテレビCMを量産するヒットメーカーである彼の目に映る「今どきヒットするCMの条件」とは何なのか。インタビューから北尾イズムを浮き彫りにする。

地上波テレビ再編の構図　有識者の総務省検討会は何を目指す？ 動画配信サービスの伸長や運用型テレビ広告の普及などで、テレビの見方や広告メディアとしての活用法は大きく変化しつつある。この流れを受け、テレビ放送を運営する民間テレビ局（民放）も、変化を余儀なくされつつある。総務省が2021年11月から開催している「デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会」での議論を踏まえ、検討会が目指している、近い将来に訪れる可能性の高い民放の姿を示す。