2023年2月3日発売の「日経トレンディ2023年3月号」 ▼Amazonで購入する では、「個性派ビジホ大研究」を特集。旅行需要が再び盛り上がりを見せ、エアラインが調子を取り戻しつつある。それと同時に勢いを増しているのが、リーズナブルな料金設定を売りにして、宿泊ニーズを取り込んできたビジネスホテルだ。現在のビジホ市場では際立つ個性を持ったブランドが注目を集めている。本特集ではその魅力を解剖する。
※日経トレンディ2023年3月号より。詳しくは本誌参照
苦境に立たされてきたビジネスホテル市場に、ようやく光が見えてきた。直近で客室稼働率が90%台に迫るところもあるなど、2020年に発生した新型コロナウイルス感染症拡大前の盛り上がりを取り戻しつつある。ただし客室単価は総じて振るわない。コロナの影響で減った需要の奪い合いで、客室料金の値下げ競争が激化。客室単価がコロナ前の水準に戻り切っていないビジホは珍しくなく、7~8割程度と本格的な回復まで道半ばのところは多い。
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この状況に追い打ちをかける要因としては、訪日外国人観光客の取り込み不振も挙げられる。インバウンドの宿泊客は日本人客と違って、予約を宿泊日の数カ月も前から入れる傾向がある。「早い段階で予約が確定する分、いたずらに値下げする必要がなく、高値で販売できていた。結果、客室料金を宿泊日直前まで高い水準で維持する効果もあったが、現在はあまり期待できない状態が続いている」。14年から加盟店としてアパホテルを運営する貸し会議室大手、ティーケーピー執行役員の横岩利恵氏は現状を説明する。
そうした中で存在感を高めているのが付加価値を前面に打ち出すビジホで、客室料金が1万円を大きく超えるケースも珍しくない。例えば共立メンテナンスが展開するビジホチェーン「ドーミーイン」はその好例だ。強力な集客装置として機能しているのが大浴場で、湯にはその土地の地下1000~1200メートルを掘削して掘り当てた温泉を自家源泉として使用。立地条件により掘削できないなど事情がある場合は、各温泉地から湯を運んで対応している(沸かし湯で対応する店舗も一部ある)。
宿泊客を引き付ける付加価値競争が激化
同社のドーミーイン事業本部副本部長、藤井俊輔氏は「大浴場は1995年開業のドーミーイン2店舗目から始め、2005年開業の同15店舗目からは天然温泉もスタートさせた。どちらも、現在に至るまで宿泊客のニーズはかなり高い水準にある」という。入浴後に提供されるアイスキャンデーや乳酸菌飲料のほか、夜間に味わえる「夜鳴きそば」も宿泊客に好評。いずれも無料だ。
次の新潮流は何か?
館内を日本旅館テイストのデザインで統一したドーミーイン系列の「御宿 野乃」では、新しいビジホの使い方が見られるようになった。コロナ感染を気にして温泉地への遠出を敬遠する消費者が、近場のビジホをレジャー気分で楽しんでいる。
付加価値型は消費者に受け、今や新たな定番としてのポジションを固めつつある。一方で新潮流として注目したいのが、突き抜けた個性の一点突破で消費者の心をわしづかみにするホテルだ。「極上朝食」「あえてロードサイド」「“無人”化」……。こうした最先端の動きを、次回から見ていく。
とんがった個性派が消費者の心をつかむ
キーワード1 「極上朝食」
キーワード2 「あえてロードサイド」
キーワード3 「“無人”化」
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