宝の山！　顧客データのマーケ活用術

顧客データを「宝の山」に変えるには？　マーケ活用4つの視点 「クッキー規制」が本格化する中で、自社の顧客データを深掘りして有効活用することが企業のマーケティング課題となっている。ただ、データの収集・活用が目的化し、その先にあるはずの新しい顧客体験がおろそかになるケースも少なくない。今、企業は自社の顧客データとどのように向き合うべきなのか。

「安売り」やめたアーバンリサーチ　「LTV高い客」の分析で大成功 いくら売り上げを増やしても、利益が付いてこなければ意味がない。全国で250店舗を展開するアパレル大手のアーバンリサーチ（大阪市）では、顧客データやライブコマースの反響など自社に集まったデータを活用して、粗利率と粗利額を改善している。具体的にどんな施策に取り組んでいるのか。執行役員デジタル事業本部デジタル営業部の齊藤悟部長に話を聞いた。

なぜTSUTAYAの返品率は激減したか　7000万会員データとAIで実証 日本で書店が減り続けている。紙の出版市場の縮小に加え、大きな要因の一つが、需要と供給のミスマッチによって高止まりになっている返品率だ。この課題に対し、AI（人工知能）を使って自社が持つ膨大な会員データと書籍の販売データなどをマッチングさせ、店舗ごとの最適化に取り組むのが、「TSUTAYA」を展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC、東京・渋谷）だ。果たしてどんな仕組みか。

データドリブンは遠回り？　求人応募率1.5倍、ディップの改善力 人材サービスのディップは、「バイトル」など複数の自社サイトやアプリで集まる膨大な顧客の行動データを活用してサービス改善を続けてきた。新型コロナウイルス禍で求人市場が振るわない中でも、直近4年間で求人への応募率を約1.5倍に引き上げた。成功の秘訣とは？

パナソニック襲った“脱クッキー”　失敗乗り越えアナログ回帰へ 2018年からCDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）の運用を開始したパナソニック。自社の顧客データを統合するだけでなく、複数の事業者間でデータを連携し顧客分析を進めてきた。ところが、「クッキー規制」の本格化により、データ活用の方針転換と自社データの深掘りが急務となった。パナソニックはどう変わろうとしているのか。

店頭サイネージ広告3つの効果　AIカメラで検証、販売数1.5倍に 米ウォルマートなど、小売事業者が膨大な顧客IDと購買データを活用した広告配信のプラットフォームを展開し、新たな収益を手にしている。国内では地方ドラッグストアの雄、サッポロドラッグストアー（サツドラ、札幌市）も、2022年3月に店内のAI（人工知能）カメラを搭載したデジタルサイネージへの広告配信を始めた。その成果は？