2022年6月3日発売の「日経トレンディ2022年7月号」 ▼Amazonで購入する では、「逆境に勝つマネー術」を特集。勢いを増すインフレには、固定費の削減で対抗したい。手をつける削減候補は支出額が特に多いスマートフォンの通信費と電気代。どちらも今よりも安く済ませられるプランへの乗り換えを積極的に検討しよう。

※日経トレンディ2022年7月号より。詳しくは本誌参照

上の表の「スマホの利用料金や電気代」のように、金額が大きい費目から固定費を見直したい（出典／総務省「家計調査報告」2021年平均、2人以上の世帯）

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　勢いを増すインフレには、固定費の削減で対抗しよう。財布から確実に出ていく出費を見直せば、家計は楽になる。手をつける削減候補は支出額が特に多いスマートフォン（以下、スマホ）の通信費と電気代だ。スマホはこの1年余りで新興のオンライン申し込み専用ブランド（以下、ウェブブランド）から料金を抑えたプランを選べるようになったり、条件付きながら無料で利用できた楽天モバイルが2022年7月にその制度を“改悪”したりと料金を巡る動きが活発だ。

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　電力も、安さを武器にしてきた新電力会社の中にはウクライナ情勢の影響で新規申し込みの受け付けを一時停止するところも現れて、大きな動きを見せている。この2つの見直しは急務だ。今よりも安く済ませられるプランへの乗り換えを積極的に検討しよう。

　スマホは見直しの恩恵を受けられる人が多い。スマホ利用者の約75％は1カ月に使うデータ量が7GBまでに収まり、3GBまででも同60％に迫る（ＭＭ総研調べ）。ところが高額のデータ量無制限プランを前面に打ち出す大手キャリアのメイン利用率は約70％と高水準で、使用実態とのギャップは激しい（MMD研究所調べ）。携帯見直し本舗社長の鮎原透仁氏は、「過去2000人以上いる依頼者の約7割が、割高の料金プランに加入していた。見直し効果は1カ月当たり平均4000円と大きい」と指摘。ケータイジャーナリストの石野純也氏も「携帯電話各社は料金プランを定期的に見直している。昔契約したままにしている人は損している可能性が高い」と注意を促す。