「LINEのマーケティング活用」新常識

LINE活用に5つの新常識　「友だち」数を追うのはやめよ 「LINE」は事業領域を広げ、今や9000万人が利用するコミュニケーションのインフラへと成長した。そのLINE上で提供されるマーケティングサービスも大きく進化し、マーケティング活用の“常識”も変化してきた。本特集ではLINEマーケティング支援の専門家や先進企業の事例から「5つの新常識」を導きだした。

LINEメッセージ配信の鉄則　必ず成果が出る「設計図」を公開 従来は「友だち」を集め、一斉にメッセージを配信するマスメディア的な活用法が一般的だった。しかし、それは今や昔。メッセージ配信や広告活用でも、LINEならではの新常識が生まれている。第1回では5つの新常識のうち2つについて解説した。特集の第2回では残る3つを学んでいこう。

ファネルで図解　LINEマーケ10個のサービスを一目で網羅 「LINE」はもはやメッセージ配信メディアではない。10個のマーケティングサービスを組み合わせることで、フルファネルで活用できるマーケティングプラットフォームだ。しかし、マーケティングサービスが乱立して全体像が見えにくくなっている。そこで、マーケティングファネルに合わせてサービスを整理した。

東急ストアがアプリ終了しLINE強化　失敗乗り越え来店頻度1.4倍 東急はスーパーマーケット「東急ストア」のスマホアプリを2022年7月末に終了する方針。LINE公式アカウントは開設1年でアプリ利用者の2倍以上の登録者が集まった。メッセージの開封率はメールの3倍以上と規模、反応率ともに大幅に効果が出ている。このことからアプリの終了を決め、LINEを軸に据えた新CRM戦略へとかじを切った。

EC売り上げの3割をLINEで稼ぐSABON　3つの顧客基盤と4つのKPIとは イスラエル発の美容品ブランド「SABON（サボン）」を展開するSABON Japan（東京・渋谷）は、「LINE公式アカウント」がECサイトの売り上げの3割をたたき出す。通常のメッセージ配信と顧客データを基にした15個の自動配信のシナリオ配信を組み合わせることで、売り上げ増加につなげている。

スタバのLINEマーケ活用　情報はあえて「一斉配信メイン」の理由 2019年4月にLINE公式アカウントを開設し、LINE上で使えるデジタルプリペイドカード「LINEスターバックスカード」を提供するなど、LINE活用にいち早く着手したスターバックス コーヒー ジャパン（東京・品川）。LINE活用先進企業がLINEの購買データを基にしたパーソナライズマーケティングにかじを切る中、同社のLINEでの情報発信は意外にも「一斉配信」がメインだという。

LINEをブロックさせないJINS流活用法　ビーコンで年間50万人獲得 「LINE」を企業が活用する際に、頭を悩ませるのが「ブロック（配信停止）」のしやすさだ。ブロック率を抑制する手段の1つとして、LINEで使える独自機能の開発が挙げられる。ジンズは、LINEを通じたメッセージ配信だけでなく、独自機能を加えることで利便性を高めてブロック率を抑制しながらメッセージ配信に取り組んでいる。

ワタミがアプリ失敗生かしLINE活用　広告偏重の集客策から脱却 飲食店チェーンのワタミが、CRM（顧客関係管理）戦略に“4度目の正直”として挑戦している。新戦略ではきちんと運用ができ、かつ店舗の負担が少ない手段として「LINE公式アカウント」を採用。まずは焼き肉業態「焼肉の和民」に導入した。広告偏重の集客策からの脱却を進めている。