マーケティングツール導入は、ビジネスに向かい風が吹く中で突破口を切り開くための手段にもなる。日本たばこ産業(JT)は2021年12月、顧客データを蓄積・分析する仕組みを改めた。喫煙者減が続く中、顧客のLTV(顧客生涯価値)向上を目指す策の1つ。指標算出の工数が削減するなどの手応えも見えてきた。

(22年2月掲載の特集「マーケツール導入/乗り換えの極意」を細分化したものです。)
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かつてたばこは、映画やテレビのドラマでもクールなイメージを演出するためによく使われた。最近は健康志向の高まりや、増税によって喫煙者は減少傾向にある(写真/Shutterstock)
かつてたばこは、映画やテレビのドラマでもクールなイメージを演出するためによく使われた。最近は健康志向の高まりや、増税によって喫煙者は減少傾向にある(写真/Shutterstock)

 厚生労働省の「国民健康・栄養調査」によると、習慣的に喫煙している人の割合は2019年で16.7%。その10年前の結果と比べて6.7ポイントの減少となっている。健康志向の高まりに加え、年々たばこの価格が上がっていく一方で、喫煙者の人数は減っている。「いかに1人の顧客に自社商品を買い続けていただけるかが、戦い方の大きなポイントになっている」と話すのは、JT日本マーケットマーケティング&セールス企画部次長の平谷朋也氏だ。

 海外では広告規制が進み、小売店でも店頭に商品を陳列することが禁じられるなど、より厳しい状況となっている。日本はその規制レベルには至っていないものの、「顧客接点がなくなるリスクを抱えている業態だ」と平谷氏は危機感を募らせる。

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