デジタルマーケティング支援会社アンダーワークス（東京・港）が制作した「マーケティングテクノロジーカオスマップ」には、1300超のツールが掲載されている。技術進歩でツールが増え続ける中、利活用する事業会社のマーケターは自社に適したツールを選定する目利きが求められる。本特集では、ツール導入で起こりがちな失敗、選定手順のフレームワーク、成功事例などからツールの乗り換え・導入の極意を学ぶ。第1回は専門家の意見を参考に選定手順を3つのフェーズに分け、1＋10（計11個）のステップで解説する。
スマートフォンをはじめとするデジタルデバイスや、SNSなどのネットサービスが普及し、消費者の生活に占めるデジタル接点の比率が高まるにつれ、企業のマーケティング活動においてもデジタル技術の活用は欠かせない存在になっている。そうした活動を手助けするのがデジタルマーケティングツールだ。
顧客の購買行動を起点に、自動的にメールを配信するMA（マーケティングオートメーション）や、ソーシャルメディア上の自社に関する投稿を管理するようなソーシャルリスニングツールはその一例。アドビやセールスフォース・ジャパンといった大手からスタートアップまで、さまざまな企業から新たなマーケティングツールが日々生まれ続けている。
下図は、アンダーワークスが2021年7月に公表した「マーケティングテクノロジーカオスマップJAPAN 2021」だ。国内で提供されているマーケティングツールを、「EC」「MA・Eメール・SMS」「ソーシャルメディア」「広告」などの13カテゴリーに分類。さらにカテゴリーごとに細かなジャンルに整理している。その数は実に1317。これらの中から、自社に適したツールを選ぶのもマーケターの役割になっている。
「海外企業の間では、マーケティングテクノロジーのROI（投資利益率）算定や、ツールの導入・活用に責任を持つ『CMTO（最高マーケティングテクノロジー責任者）』のような職種も登場している」とアンダーワークスの田島学社長は言う。実際、「ツール運用や選定のコンサルティングを依頼してきた広告主の担当者が、もともとツール開発側に在籍していたため、非常に詳しいというパターンもある」と田島氏は続ける。
そのような高度なスキルを持つ人材を外部から採用できるのが理想だが、現実的には在籍するマーケターが選定に関わることが一般的だろう。
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