「日経MJ」インタビュー

崎陽軒4代目社長の挑戦　「ローカルの『味力』は世界に通ず」 横浜名物「シウマイ」の崎陽軒（横浜市）の進化が止まらない。当時の横浜駅で創業、駅弁として人気を博し、デパ地下、ロードサイド、空港、スタジアム、そして海外へ。コラボにも積極的だ。2023年の創業115年を前に、創業家の4代目として社長に就いた野並晃氏は「原点はやっぱり地元・横浜。ローカルブランドを極めていきたい」と話していた。（聞き手は日経MJ編集長　永井伸雄）

サントリー食品社長　「1年後に記憶に残ってない宣伝は意味なし」 大手清涼飲料メーカーで先陣を切って希望小売価格の引き上げを発表したサントリー食品インターナショナル。客寄せのための値引き対象からどう脱却するのか。斎藤和弘社長は「まず技術開発に力を入れて商品の魅力を高め、消費者に価値を的確に伝える」と業界のプライスリーダーならぬBOSS（ボス）へ、意欲を示した。（聞き手は日経MJ編集長　永井伸雄）

ケンタッキー「500円ランチ」「代替肉」はどうする　社長を直撃 コロナ禍でも持ち帰りに強い「ケンタッキーフライドチキン」が改革を進めている。デジタルトランスフォーメーション（DX）によって、顧客満足の向上、従業員の働く環境を改善する。日本KFCホールディングスの判治孝之社長は「もっとお客様に近づき、KFCのブランド価値を体験してもらいたい」と話す。（聞き手は日経MJ編集長　永井伸雄）

YouTube上陸15年を日本代表が総括　強い「ファンダム」に特徴 ユーチューブの日本語版が開設されてから2022年6月で15年となった。ゲーム実況やエクササイズなど、クリエーターによる多種多様なコンテンツ力を武器に利用を伸ばしてきた。登録者数が10万人、100万人以上のチャンネル数は21年にそれぞれ前年比3割増えた。きたるコロナ後の展望をどう描くか。ユーチューブ日本代表の仲條亮子氏に聞いた。

個性派スーパー福島屋　オーガニックの次は「アート」で進化 個性的な生産者をネットワーク化する食品スーパーの福島屋（東京都羽村市）。デパ地下をプロデュースするなど、再開発ビルのテナントとしても引っ張りだこだ。新型コロナウイルス下で存在感が高まったスーパーの今後はどうなるのか。福島徹会長は「オーガニックは当たり前。次なる価値はアートとのコラボにある」と力説する。（聞き手は日経MJ編集長　永井伸雄）

松屋が挑む百貨店モデルの再構築　GINZAから地方へ、世界へ 松屋が百貨店の新たなビジネスモデルづくりに挑んでいる。臨時休業や営業時間短縮など、コロナ対応に追われるなか、「鬼滅の刃」展や「尾崎豊」展など話題の催事を次々に仕掛け、他の百貨店などに巡回する必勝パターンを生み出した。秋田正紀社長は「店舗は集客だけなく、松屋ブランドをGINZAから地方へ、世界へ発信する場」と力強く語る。（聞き手は日経MJ編集長　永井伸雄）

ビックカメラが販売員の「メーカー派遣」を廃止　木村社長に直撃 証券会社のトップからコジマの会長兼社長、そしてビックカメラ社長になった木村一義氏。大手家電量販店トップとしては異色の経歴だ。業界の常識にとらわれず、経営再建に挑む木村社長は「雑貨も含めたプライベートブランド（PB）を充実させ、暮らしの困りごとを解決する、製造小売り（SPA）をめざす」と意気込む。（聞き手は日経MJ編集長　永井伸雄）

キユーピーの「超・卵戦略」　植物性卵「ほぼたま」が生まれたワケ キユーピーは卵をふんだんに使ったマヨネーズの会社だ。だが代替卵の「ほぼたま」、あらかじめ殻をむいた新タイプのゆで卵など、時代に応じた超・卵戦略を練っている。2022年2月に社長に就いたばかりの高宮満社長は「卵の価値を分かっているからこそ、新たなプラントベースの卵商品を市場に出していく」と常識の再定義に挑む。（聞き手は日本経済新聞社　編集委員　中村直文）

ビームス設楽社長、EC化率30％超の秘訣　個性派スタッフを前面に セレクトショップ大手のビームス（東京・渋谷）が新たなビジネスモデル構築を模索している。売上高に占める電子商取引（EC）の比率が30%強に高まり、今後はデジタル関連事業も強化する。顧客とスタッフとの絆を重視する「コミュニティーブランド」を掲げ、「個性的なスタッフが集まるおもしろい集団を目指す」と語る設楽洋社長に展望を聞いた。（聞き手はビジネス報道ユニット部次長　遠藤邦生）

家電の雄、ヤマダはなぜアマゾンと組んだのか？　山田昇氏が語る ヤマダホールディングス（HD）がアマゾンジャパン（東京・目黒）と共同開発したスマートテレビの販売を始めた。家電から住宅関連まで取り扱う「暮らしまるごと」戦略で構造改革を進めてきたヤマダ。その総仕上げには最新のテクノロジーを使ったソフト開発力が必要とみて、家電販売のライバルであったアマゾンにあえて協業を持ちかけた。

「ノンアルを文化にする」　サントリーHD鳥井副社長に聞く サントリーホールディングス（HD）の次期社長として有力視される鳥井信宏副社長。創業者のひ孫にあたり国内酒類事業を統括する。コロナ禍が長引く中、ノンアルコール商品の拡大など環境変化への対応を急ぐ。インタビューからは「やってみはなれ」の企業風土の原点に回帰し、新時代を切り開く思いが浮かび上がる。（聞き手は日経MJ編集長　鈴木哲也）

ワークマン、ネット限定商品を店頭受け取りに　ECと相乗効果狙う 作業服販売大手、ワークマンの業績が拡大している。新型コロナウイルス下でアパレル各社が苦戦する一方、機能性を高めた低価格の衣料品でアスレジャーやアウトドア市場を取り込んでいる。「#ワークマン女子」などで顧客層も広がるなか、小浜英之社長はフランチャイズチェーン（FC）を主軸にした店舗とネット通販の両輪で成長を目指す考えを強調した。

ゴールドウイン渡辺社長　中国開拓、国内はEC比率30％目指す 人気アウトドアブランド「ザ・ノース・フェイス」を日本で手がけるゴールドウインの業績が好調だ。ファッションとスポーツを融合したアスレジャー需要を取り込み、新型コロナウイルス下の2022年3月期の売上高は過去最高の見通し。成長戦略として販売チャネルの多角化とサステナビリティーを重視した商品展開を掲げ、ビジネスモデルの再構築を進めている渡辺貴生社長に戦略を聞いた。

資生堂・魚谷社長インタビュー　「美の力」デジタルで広げる 資生堂は2021年、思い切った構造改革に乗り出した。化粧品の中でも肌の美容と健康に集中する方針を明確にし、日用品事業や不採算のブランドを切り離した。22年は創業から150周年の節目。魚谷雅彦社長は「希望を持って新しく始める年にする」と前向きだ。改革の歩みと事業の先行きについて聞いた。