イケアが仕掛ける顧客拡大、次の一手

好調イケアが仕掛ける「次の一手」　マーケ戦略を貫く3つの要件 イケア・ジャパンが日本での事業を開始して20年。いまや家具・インテリア雑貨の大手として定着した。近年は、EC（電子商取引）や都市型店舗の拡大、オムニチャネルの強化にも積極的に取り組み、業績は好調だ。その戦略を掘り下げると、イケアを貫く3つのキーワードが浮かび上がってきた。

EC後発のイケア　アプリと都心型店舗で巻き返すオムニチャネル戦略 創業から約80年、日本でもすっかり定着したイケア。だが、日本でのEC立ち上げは2017年と意外にも後発だ。その遅れを取り戻すかのように、近年はDX（デジタルトランスフォーメーション）とオムニチャネル戦略を急速に進めている。核になるのは都心型店舗とEC、そして2020年にローンチした「IKEAアプリ」だ。

イケアがオフィス向け事業を強化　激戦の日本で勝つキーワードは 個人ユースの家具やインテリア雑貨を扱う店というイメージが強いイケア。近年、力を入れているのが法人向け事業だ。「IKEA for Business」というブランド名で、インテリアを提案・販売。顧客の拡大を図る。その狙いは売り上げだけではない。イケアをハブに企業同士をつなぐコミュニティーづくりだ。

イケアの激安ホットドッグに込められた戦略　「食」こそが影の柱 イケアに行くと、立ち寄る人が多いであろう店内のレストランやビストロ。本格的なスウェーデン料理や格安のホットドッグが人気だ。近年はプラントベースフードも充実してきた。イケアはなぜここまで食に力を入れるのか。そこには創業当初から続くイケアの店舗戦略があった。