デジタルサイネージ最前線

効果をどう測る？　空間統計から導くドコモと電通、売上高2倍に このところ、屋内外に設置したデジタルサイネージを運営・管理し、広告メディアなどのマーケティング手段として活用しようとする企業が増えている。NTTドコモが51％、電通グループが49％を出資して2019年に設立し、デジタルサイネージを新たなメディアに育てつつあるLIVE BOARD（ライブボード、東京・渋谷）はその1社だ。広告主が注目し、同社の業績が好調に推移している理由をひもといた。

ファミマ、レジ裏サイネージ設置で見えた課題　トライアルも強化 このところ、リアル店舗内にデジタルサイネージを自ら設置する小売店が増えてきた。広告収入という新たな収益源の獲得を視野に入れる場合もあるが、それ以上に、どこもリアル店舗の売り上げ増を狙っている。ファミリーマートとトライアルホールディングスの取り組みを追った。

サイネージの新鉱脈「エレベーター」　DNPの作戦3つのポイント デジタルサイネージは、屋外や電車内、小売店舗内のように多くの人が目にする場だけに設置されているわけではない。デジタルサイネージが新たに進出し始めた場の一つが、エレベーターだ。エレベーター内デジタルサイネージで事業モデルの構築を狙う大日本印刷（DNP）の取り組みを追った。

タクシー車窓に「進撃の巨人」で大成功　喫煙所もメディア化 タクシーの車内や車窓、オフィスビルに設置された喫煙所などにデジタルサイネージを設置し、それぞれをメディアとして位置づけ、事業化を進める企業がある。PR会社ベクトルの子会社で主に動画マーケティング事業を手がけるニューステクノロジー（東京・港）だ。サイネージを使ったそのメディア事業戦略をひもといた。

ゴルフカートにサイネージ搭載　富裕層狙いの広告に成算は？ タクシー車内のデジタルサイネージ向け広告販売などを手掛けるIRIS（アイリス、東京・港）が、新たなサイネージメディアを開発した。ゴルフカートの後部座席にタブレット型のデジタルサイネージを設置し、広告メディアとして2022年9月から正式に販売を開始する。