デジタルサイネージ最前線

効果をどう測る？　空間統計から導くドコモと電通、売上高2倍に このところ、屋内外に設置したデジタルサイネージを運営・管理し、広告メディアなどのマーケティング手段として活用しようとする企業が増えている。NTTドコモが51％、電通グループが49％を出資して2019年に設立し、デジタルサイネージを新たなメディアに育てつつあるLIVE BOARD（ライブボード、東京・渋谷）はその1社だ。広告主が注目し、同社の業績が好調に推移している理由をひもといた。

ファミマ、レジ裏サイネージ設置で見えた課題　トライアルも強化 このところ、リアル店舗内にデジタルサイネージを自ら設置する小売店が増えてきた。広告収入という新たな収益源の獲得を視野に入れる場合もあるが、それ以上に、どこもリアル店舗の売り上げ増を狙っている。ファミリーマートとトライアルホールディングスの取り組みを追った。

サイネージの新鉱脈「エレベーター」　DNPの作戦3つのポイント デジタルサイネージは、屋外や電車内、小売店舗内のように多くの人が目にする場だけに設置されているわけではない。デジタルサイネージが新たに進出し始めた場の一つが、エレベーターだ。エレベーター内デジタルサイネージで事業モデルの構築を狙う大日本印刷（DNP）の取り組みを追った。