ほったらかし株＆投信

スマホ証券は使い勝手と総合力で選ぶ　投信も米国株も購入可能 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。ネット証券に口座を開いたが、何をしてよいか分からない初心者でも、使い勝手の良さを売りにするスマホ証券を併用すれば、株の世界にいち早くなじむことができる。専用アプリの使い勝手がよいだけではなく、投資信託や米国株も購入できるといった総合力で勝負するところが出てきている。

大手ネット証券は手数料ゼロ時代　お得で賢いサービスの見極め方 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。株の売買手数料をゼロにする動きが広がり、22年は証券会社選びのポイントが一変した。確認すべきは、国内現物株について1日当たりの約定金額で手数料が決まるプランや25歳以下のプラン。大手ネット証券を中心に、お得で賢い証券サービスを見極めたい。

2022年「日経トレンディ投信大賞」決定！　投信のプロ4人が総括 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。長期の積み立て投資で成果を上げる投信を探る「日経トレンディ投信大賞」。投資のリターンなどをまとめたQUICKのデータを基に投信のプロ4人に推薦してもらい、2022年の「大賞」「審査員賞」を決定した。まずは、プロ4人に21年の総括と22年の見通しを聞いた。

「ほったらかし投資」で年4％　iDeCo＆NISA、守りの最適解 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。安定的なリターンを手間をかけないでものにする仕組みの鍵になるのが、iDeCo（個人型確定拠出年金）と、つみたてNISA（少額投資非課税制度）だ。積み立てる投信は、インデックス型が基本。中でも株や債券などのインデックス型を組み合わせるタイプのバランス型投信は有力候補となる。運用益を再投資に回して利益をさらに生む複利効果で、資産を効率的に増やしたい。

2022年、米国株は適温相場が続く？　レオス・三宅一弘氏が予測 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。コロナ禍の停滞から急回復を見せている世界経済。レオス・キャピタルワークスの経済調査室長・三宅一弘氏に、22年の経済や株式市場に対する見立てと、個人投資家が取るべき戦略について聞いた。

少額投資でき成長と配当が魅力の米国株　積み立て可の証券会社も 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。資産を大きく増やしたいなら、米国株が強力な“援軍”になる。うまく銘柄を選べば、配当収入と値上がり益の両方が期待でき、1株単位で購入できるのが魅力。まさに「少額投資」「高成長」「配当」のいいとこ取りだ。ネット証券会社は米国株取引サービスに力を入れ、DMM.com証券は取引手数料の完全無料化、SBI、楽天、マネックスの3社は積み立てに対応している。

22年のFIRE戦略　狙い目は「テーマ株」「中小型株」「米国株」 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。経済的自立を意味する新しい生き方「FIRE」に近づきたい場合、資産を大きく増やせる可能性がある株式投資は欠かせない。2022年の狙い目は、中小株やテーマ株、そして米国株だ。大化け期待の銘柄を考察する。

日経平均3万5000円超えへ――マネックス・広木隆ストラテジスト 2022年1月4日発売の「日経トレンディ2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。21年は日経平均株価が30年ぶりに3万円台を回復する場面もあった株式相場。22年はどうなるのか。株式・為替の動向からマクロ経済まで幅広い知見を持つ、マネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆氏に、相場の見通しや注目テーマなどを聞いた。

ほったらかしで月10万円　投資の三段ロケットでFIREを目指す 2022年1月4日発売の「日経トレンディ 2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。FIREを視野に入れた場合、一つ目標にしたいのが資産3000万円という数字。インデックス型の投資信託で5％前後で運用できれば、月10万円程度の収入が安定的に得られる。資金が心もとなくても、「家計スリム化」「資産を短期に増やす」「ほったらかし運用」という投資の三段ロケットにうまく乗れば、FIREは目指せる。

“日本版FIRE”の最適解　厚生年金に加入しつつセミリタイア目指す 2022年1月4日発売の「日経トレンディ 2022年2月号」では、「ほったらかし株＆投信」を特集。会社から早期リタイアし、経済的な自立を目指す新しい生き方「FIRE（ファイア）」が一大ムーブメントを巻き起こしている。しかし、年金制度の手厚い日本では著しく不利になる。そこで、老後への備えも効率的に蓄えておく“日本版FIRE”の最適解を探った。