※日経エンタテインメント！ 書籍「TikTok ショート動画革命」の記事を再構成

独自のレコメンドシステムを持つTikTokでは、動画を投稿すると自身のアカウントをフォローしていない人にも動画を見てもらえる可能性を秘めている。昨今、自らTikTokのアカウントを運用する企業や団体が増えているが、その狙いについてマーケティング責任者の徳永裕之氏は「無関心層へのリーチを期待されている」と語る。では、いかにして多くの人に届ける工夫を凝らしているのか、目立った取り組みなどを聞いた。

Bリーグの川崎ブレイブサンダースは、TikTokとパートナーシップを締結。国内有数のフォロワーを有するTikTokクリエイターの景井ひなをホームゲームのハーフタイムに出演させるなど、様々なコラボレーションも展開している

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＜前回（第2回）はこちら＞

　マーケティングチームではテレビ局やスポーツ関連、アート関連などの企業・団体様などとやりとりをしています。担当の方からよく伺うご要望は、「どのように無関心層にリーチすればいいか」という点です。例えば、テレビ局であれば新番組や新たな試み、もしくはコアな人しか知られていないコンテンツをどのように広めるかという点が課題と聞きます。

タッチポイントがない若年層へとリーチ

　もちろん皆さん、他のプラットフォームなども活用されているんですけれども、TikTokの最大の特徴の1つは独自のレコメンドシステムですね。動画が面白ければ次々とユーザーに広がるので、フォロワーがゼロでもコールドスタートがない、つまり、動画が面白ければ無関心の方にもリーチして、認知してもらうことができます。そんなきっかけを作れることが、協業いただくパートナーや各企業の皆様から期待されるところであると認識しています。

　例えば、テレビなどのメディアからは、普段ニュースを見ない層やタッチポイントがない若年層にリーチしたいというご相談が多いですね。そこで、別部署のプロジェクトチームが「#TikTokでニュース」という枠組みのなかで、テレビ局や新聞社など50媒体以上の国内外の大手メディアの皆様にニュース動画を提供いただく取り組みを行っています。

　「＃TikTokでニュース」は今、週間２億回ほどの再生があり、合計200万以上ものフォロワーがいます。世代を問わず、非常に多くのユーザー様が日常的にニュースに親しみ、深掘りした情報を得られる場になっていると感じています。