未来の市場をつくる100社 2022年版 第4回

特集「未来の市場をつくる100社 2022年版」の2社目は、Z世代をターゲットにしたソーシャルカレンダーアプリ「Skele(スケル)」を展開するpow(川崎市)。仲間内で予定を全て共有することを基本とし、カレンダーをコミュニケーションのハブとして活用する新しいスタイルを提案する。Z世代のポストSNSとして市場を切り開く可能性を秘める。

pow CEO(最高経営責任者)の柳澤蓮氏(写真左)は現在23歳。青山学院大学在学中の2019年9月に、CTO(最高技術責任者)の坂下怜緒氏(写真右)と同社を創業した。21年7月には、シードラウンドとして、VC(ベンチャーキャピタル)や個人投資家から総額5100万円の資金調達を発表
pow CEO(最高経営責任者)の柳澤蓮氏(写真左)は現在23歳。青山学院大学在学中の2019年9月に、CTO(最高技術責任者)の坂下怜緒氏(写真右)と同社を創業した。21年7月には、シードラウンドとして、VC(ベンチャーキャピタル)や個人投資家から総額5100万円の資金調達を発表
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社名:pow(パウ、川崎市)
設立:2019年9月
製品/サービス:Skele(スケル)
市場:ソーシャルカレンダーアプリ

 ビジネスシーンで米グーグルの「Googleカレンダー」や米マイクロソフトの「Microsoft Outlook」が定着する中、新たなカレンダーアプリやサービスが続々と登場している。例えば、リモートワークの定着で、ウェブ会議などの予定を簡単に調整できる米カレンドリーの日程調整アプリ「Calendly」は、海外で既に1000万人以上が利用。国内でも、日程調整に特化したSpir(スピア、東京・港)のカレンダープラットフォーム「Spir」なども登場している。

 また、ソーシャル要素を盛り込んだカレンダーも海外では既に動きがある。代表格が、米IRLのアプリ「IRL」。共有カレンダーにチャット機能を搭載し、18歳以下の若者を中心にヒットしている。国内では共有カレンダーアプリ「TimeTree(タイムツリー)」が登録ユーザー3000万人を突破するなど、カレンダー共有へのニーズも高まっている。そんな中、Z世代をターゲットに、親しい人と手軽にスケジュールを共有できるソーシャルカレンダーアプリ「Skele(スケル)」を2021年7月に正式ローンチしたのがpow(パウ、川崎市)だ。

Skeleは、仲間内での予定共有に特化した新機軸のカレンダーアプリ
Skeleは、仲間内での予定共有に特化した新機軸のカレンダーアプリ
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仲間内での全予定の共有を前提とした新機軸の設計

 「ビジネスパーソンの多くがGoogleカレンダーやOutlookを利用して、チームで互いの予定を把握している。Skeleは、それの友人関係版だと考えてもらうと分かりやすい」。そう解説するのは、Skeleを開発・運営するpow代表の柳澤蓮氏だ。

 Skeleのカレンダーには「自分用」と「みんな用」の2種類があらかじめ用意されている。予定を登録する際は、予定ごとに公開か非公開かを指定し、公開で登録した予定が「みんな用」に表示される仕組みだ。

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