2021年11月4日発売の「日経トレンディ2021年12月号」では、日経クロストレンドと11月3日に発表した「2021年ヒット商品ベスト30」を特集。ランキング5位に入ったのは「ahamo／povo／LINEMO」だ。ドコモ、KDDI、ソフトバンクが一斉に開始したスマホ格安プランは、半年で合計約300万契約を獲得。楽天モバイルや大手のサブブランドも交え、スマホ料金の低廉化が一気に進んだ。
※日経トレンディ2021年12月号の記事を再構成
【5位】「ahamo／povo／LINEMO」
携帯電話料金は「4割程度下げる余地がある」と、2018年に菅義偉官房長官（当時）が述べてから2年半。国民が待ち望んでいた世界標準のスマホ格安プランが一斉に登場した。NTTドコモの「ahamo（アハモ）」、KDDIの「povo（ポヴォ）」、ソフトバンクの「LINEMO（ラインモ）」が21年3月に相次ぎサービスを開始したのだ。
3社の格安プランは、開始から半年で合計約300万契約を獲得。さらに楽天モバイルや大手のサブブランドも交えて、スマホ料金の低廉化が一気に進む結果となった。
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まず話題を呼んだのは、サービス開始前の値下げ合戦だ。ドコモとソフトバンクが20年12月に月2980円（税別、以下同）でデータ容量20GB、5分無料通話付きの新プランを発表。すると、21年1月にはKDDIが無料通話をオプション扱いとした月2480円・20GBの料金設定を発表して対抗。楽天モバイルも月1GBまでなら0円、いくら使っても上限2980円の新プランを発表した。
これを受け、ソフトバンクは無料通話をオプションに変更して、KDDIと同じ月2480円にすると改めて公表。ドコモは5分無料通話を付けたまま、月2700円に値下げするという動きに出た。開始前からのこうした激しい競争がメディアでも多く取り上げられ、格安プランの認知が一段と広がった。
●ahamo（NTTドコモ）
●povo（KDDI）
●LINEMO（ソフトバンク）
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