withコロナを見据え、密を防ぎ、新たな顧客を呼び混むための施策として店舗DX（デジタルトランスフォーメーション）が広がっている。進化のポイントは「顧客体験の向上」など3つ。これらを克服する取り組みの1つが、そごう・西武が西武渋谷店に新設したOMOストアだ。
新型コロナウイルスのワクチン接種が進み、新規感染者の数は減りつつある。それでも、第6波への警戒が解かれることはない。密や接触を避けるため、あるいは定着した巣ごもり生活に慣れた消費者を呼ぶためにも、リアル店舗のDXに向けた取り組みが広がる。
今後もOMO（オンラインとオフラインの融合）が店舗DXの核にあることは間違いない。「我々の世代はオンラインやオフラインの違いを気にするが、Z世代などの若者は『オンでもオフでもいいじゃん』と区別していない。町中で見かけたものだろうが、（その場でECサイトを開いて買うなど）スマホを通して目的のものを買うのは当たり前」（サイネージ付きのDX自動販売機を展開するスキマデパート執行役員シェアリングエコノミー本部長の岡部祥司氏）。そんな消費者の意識の変化に対応する必要がある。
進化の方向性は主に3つ。1つ目は「顧客体験の向上」だ。リアル店舗で単に商品を陳列するだけでなく、そこでしか得られない特別な演出や驚きを生み出す。思わずSNSに投稿したくなるような話題性を発信することで「リアルのスペースをメディア化できる」（渋谷の地下街でAIカフェを展開するコネクテッドコマースの中村武治社長）という発想だ。
2つ目は「品ぞろえの斬新さ」。魅力のある商品をそろえるのは当然のこととはいえ、大手メーカーの商品を扱うだけでは差異化は難しい。そこで最近になって注目を集めているのは、これまでECで販売されてきたD2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）の製品だ。D2CのメーカーがECで定着したファンのほかにもリアルの場で認知を拡大したいとき、斬新な商品をそろえたい店舗とウィンウィンの関係となる。
3つ目は「マーケ精度を高める」。カメラの映像をAI（人工知能）で分析するなど、データに基づいて売れる商品を見抜く技術が浸透しつつある。本特集ではこれら3つのポイントに関連する先進的な店舗のDX例を紹介していく。まずは、そごう・西武が開始したOMO店舗から紹介しよう。
◇ ◇ ◇
このコンテンツ・機能は有料会員限定です。
- ①2000以上の先進事例を探せるデータベース
- ②未来の出来事を把握し消費を予測「未来消費カレンダー」
- ③日経トレンディ、日経デザイン最新号もデジタルで読める
- ④スキルアップに役立つ最新動画セミナー
