丸井のOMO革命

異形の小売り「丸井グループ」の全貌　「売らない店」で勝てる理由 「売らない店」を旗印にOMO（オンラインとオフラインの融合）戦略を進める丸井グループ。今なお小売りのイメージが強いかもしれないが、同社は早くから単なる「百貨店」からの脱却を図ってきた。今では収益の大半を稼ぐクレジットカードを軸にしたフィンテック事業と、新たな未来投資事業を加えた「3本柱」が連動する独自のモデルを形成する。丸井グループはどこに向かうのか。青井浩社長の未来投資ビジョンに迫る。

GAFA“反乱軍”　D2C、Z世代と共創する「丸井流ロングテール」とは 丸井グループ社長の青井浩氏インタビュー後編。同社は今後、D2C（ダイレクト・トゥー・コンシューマー）企業との共創のみならず、Z世代を中心とした若い世代の個人や小規模事業者が手掛けるスモールビジネスを支援していくという。目指すのは個人が主体の経済圏。ネット通販の大手プラットフォーマーがまねできない、「丸井流ロングテール」とは？

「体験型」が物販テナントを逆転へ　“売らない”丸井の近未来 丸井グループは百貨店型のビジネスモデルから大きくかじを切り、「売らない店」に象徴される体験型店舗など新たな挑戦を続けている。最近は「イベントフルな店」を掲げ、アニメやゲームなどイベント開催による集客にも力を入れている。新型コロナウイルス禍で商業施設を取り巻く環境が大きく変わる中、小売事業を担う事業会社の丸井で社長を務める青野真博氏に、今後の店づくりなどを聞いた。

「熱狂ブランド」が丸井に集まるワケ　急成長BASEとコラボ加速 丸井グループの青井浩社長は、「Webメディア、Eコマースの補完として店舗を活用し、ポップアップストアやイベントなどを実施する」と語り、D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）ブランドや個人、小規模事業が手掛けるスモールビジネスなどとの連携を強化していくという。なぜ、あえて一般的な知名度が低いことも多いブランドと消費者の橋渡し役を担うのか。その現場から、丸井グループが目指す新しい商業施設の姿が見えてくる。

3600万人の潜在顧客を狙え　メルカリと丸井、二人三脚のOMO 2020年6月、メルカリは、初のリアル店舗となる「メルカリステーション」を新宿マルイ 本館（東京・新宿）にオープンした。その後、期間限定のポップアップ店舗を含めて展開を進め、21年7月時点で丸井店舗を中心に11店舗を構える。いずれも体験を重視した「売らない店」だ。なぜ、メルカリはリアル店舗を必要としたのか。

ゴールド・プラチナ会員の60％が30代以下　エポスカードのLTV戦略 丸井グループの収益を支えるのがフィンテック事業だ。709万人の会員がいるクレジットカード「エポスカード」や証券などを手掛け、「売らない店」や「イベントフルな店」を掲げる小売事業を後押しする役割も担う。ECで勃興するスモールビジネスの決済機能も支えるフィンテック事業の展望について、エポスカードの斎藤義則社長に聞いた。

「売らない店」なのに併売率がECの1.5倍の謎　驚異のシャンプーD2C 月額制パーソナライズシャンプーなどのD2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）ブランドを展開するSparty（スパーティー、東京・渋谷）は、有楽町マルイに常設店を構える。髪質・頭皮診断を通じたカウンセリングサービスを売りとし、購入自体はECサイトで行う「売らない店」だ。店舗を訪れた人の実に約8割が定期購入の会員となり、併売アイテムの購入率はネットオンリーの顧客と比べて1.5倍に達する。好調のワケを探った。

吉祥寺駅徒歩2分！　丸井の格安シェアハウスに隠された壮大な狙い 2021年3月、丸井グループはZ世代向けのシェアハウス「MARUI TOCLUS（マルイ トクラス）吉祥寺」（以下、マルイ トクラス）をオープンした。吉祥寺駅と井の頭恩賜公園からそれぞれ徒歩2分と好立地ながら、家賃は共益費込みで7万5000～9万円とリーズナブル。なぜ丸井グループがシェアハウス事業を手掛けるのか。その狙いに迫った。