打倒アマゾンの戦い方

ネットで買い物をする時、まずはアマゾンのサイトで検索して商品や価格帯を見定める消費者は約6割もいる。こうしたアマゾンファーストの戦略に待ったをかけるサービスを米大手銀行が提供している。コバンザメのようにアマゾンのサイト上に独自の価格情報を表示する戦法だ。

オンラインショッピングで最初に検索を始めるサイト。英Wunderman Thompson Commerceが2020年第1四半期に約1万4000人に調査した。1カ月に1回はオンラインで買い物をする米国や欧州の消費者が対象で複数回答(出所/英Wunderman Thompson Commerce)
オンラインショッピングで最初に検索を始めるサイト。英Wunderman Thompson Commerceが2020年第1四半期に約1万4000人に調査した。1カ月に1回はオンラインで買い物をする米国や欧州の消費者が対象で複数回答(出所/英Wunderman Thompson Commerce)

 ネットでショッピングをする際に、アマゾン・ドット・コムのサイトから始めるか、それともグーグルで検索するか。デジタルマーケティング支援会社、英Wunderman Thompson Commerceが2020年の第1四半期に調査したデータによると、実に6割以上の消費者がアマゾンのサイトで買い物の検索を始めると回答している。まさに「アマゾンファースト」だ。グーグルなどの検索エンジンは全体でも48%に留まる。

前回(第4回)はこちら

 同様の質問で回答を1つに絞った調査で、アマゾンが6割以上、検索エンジンが2割という結果を示しているものもある。特に配送が無料になる会員サービス「Amazon Prime」に入っている消費者は、アマゾンファーストの比率が上がるという。

 いずれにしてもオンラインショッピングの際に、まずアマゾンで検索するというのはごく普通の購買行動となっている。アマゾンで検索を始めれば、相当高い確率でアマゾン内で購買することになるだろう。

アマゾンページから顧客を“横取り”

 アマゾンが着々と築き上げたアマゾンファーストだが、その常識を覆すサービスが出てきている。その名も「Capital One Shopping」である。米大手銀行のキャピタル・ワン・ファイナンシャルが提供しているサービスで、アマゾンのサイトに来た消費者を“横取り”していくという大胆な仕組みを提供している。

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