打倒アマゾンの戦い方

アマゾンの猛攻に耐え抜いた、生き残り企業「3つの共通点」 アマゾンの業容拡大やネット販売の進展による様々な業界への影響を意味する「アマゾンエフェクト」。米国では、玩具のトイザラス、百貨店のシアーズホールディングス、家電量販店のフライズ・エレクトロニクスなど、名門の大手企業が次々と飲み込まれている。一方でそうした中でも生き延びている企業も少なくない。何が明暗を分けているのか。米国の最新状況から分析する。

リーバイスとコメ兵の局地戦　中古の循環経済でアマゾンを排除 アマゾンの業容拡大やネット販売の進展による様々な業界への影響を意味する「アマゾンエフェクト」。アマゾンが本格的に攻め込めないでいる分野が、中古品の二次流通での局地戦だ。アマゾンエフェクトにあらがう日米欧各社の中古品の二次流通への取り組みを追う。

新鮮な地元野菜をどう届ける？　クックパッドが出した答え 小売りや卸が、打倒アマゾンも視野に入れながら実践できる取り組みの例が、「地産地消」の追求と「限りなく顧客の近くへ」の実現である。前者の例としてクックパッドが運営する「クックパッドマート」、後者の例として機械工具専門商社のトラスコ中山が展開する「MROストッカー」を取り上げる。BtoC、BtoBの違いこそあれ、アマゾンが取り組むには難しいやり方で両社が顧客の支持をどう勝ち得ているか、明らかにする。

「アマゾンにも真似できない」　定期便を究めた菓子サブスク アマゾンとの違いを打ち出す際、「体験」をキーワードに掲げる企業は少なくない。今回は、AI（人工知能）を使って自分だけのおやつ時間をユーザーに届ける「スナックミー」、体験を軸に異業種のリアル店を複合させた「ビックロ」を取り上げ、それぞれどんな体験をユーザーに提供しているか解説する。

アマゾンから購入直前の顧客を横取り　大手銀が奇策を投入 ネットで買い物をする時、まずはアマゾンのサイトで検索して商品や価格帯を見定める消費者は約6割もいる。こうしたアマゾンファーストの戦略に待ったをかけるサービスを米大手銀行が提供している。コバンザメのようにアマゾンのサイト上に独自の価格情報を表示する戦法だ。

“アマゾンキラー”のショッピファイ、驚異の成長率の訳 アマゾンキラーとして取り上げられるカナダのショッピファイ。eコマースのサイト構築や運営のサービスを提供する同社は、規模は及ばないもののアマゾンを大きく越える成長率を達成している。eコマースの販売事業者がアマゾンではなくショッピファイを選ぶ理由はどこにあるのか。日本を含むアジア太平洋地域（APAC）の責任者に聞いた。

Amazon Go対抗の最有力　トライアルHDが共創基盤を福岡に集約 タブレットを搭載した「スマートショッピングカート」や「AI（人工知能）カメラ」「デジタルサイネージ」を駆使してリアル小売店のスマートストア化を推し進める、九州に本拠を置くディスカウントストアのトライアルホールディングス（トライアルHD、福岡市）。米アマゾン・ドット・コムが米国で手がけるスマートストア「Amazon Go（アマゾンゴー）」などにも対抗しようというその戦略のポイントは、「1社だけでイノベーションは無理。業界まとまって革新を進める」というもの。その実態を象徴する取り組みを追った。

ヤマダが銀行をつくったワケ　経済圏の構築には不可欠なピース 銀行への進出がささやかれて久しい米アマゾン・ドット・コムより一足早く、2021年7月1日に銀行業に乗り出したのが、家電量販大手のヤマダデンキを傘下に抱えるヤマダホールディングス（ヤマダHD）だ。ヤマダHDは銀行を営むことで、競合他社にどのような差をつけようというのか──。その狙いを明らかにした。

書店ゼロの街をなくす　リアル店舗の雄・蔦屋書店の地域密着戦略 「（日本全国から）書店ゼロの街をなくす」というビジョンを掲げるカルチュア･コンビニエンス・クラブ（CCC）蔦屋書店カンパニーは、日本中に1500の書店併設店を出そうとしている（現在は約1100店）。アマゾンなどECの攻勢に抗して、顧客に必要とされる書店をどう展開するか──。函館を例に、蔦屋書店カンパニーが考える、主に地方での店の在り方を追った。

アマゾンとガチンコ対決でも急成長！　Cafe24の秘策はSNS連携 2021年上期末の顧客サイト数が前年同期比で4倍に急伸したEC構築・運営の支援企業がある。韓国発で日本、中国、台湾などでもEC構築・運営の支援サービスを展開するCafe24の日本法人、CAFE24 JAPAN（東京・港）だ。日本で急伸しているそのサービスの中身から、アマゾンの攻勢に対抗するためのヒントを探った。