電通グループがまとめた新時代の購買・販売体験(ショッピングエクスペリエンス)に関するホワイトペーパー「NEW SHOPPING EXPERIENCE REPORT 2021」から、今回は「日用消費財」を紹介する。量販店などでの売り切り型ビジネスを、データ分析でどう変革していくかが重要なポイントとなりそうだ。

withコロナの状況が続く中で、日用消費財のビジネスもOMO(オンラインとオフラインの融合)は不可欠。D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)もビジネス拡大の鍵となる(写真/Shutterstock)
withコロナの状況が続く中で、日用消費財のビジネスもOMO(オンラインとオフラインの融合)は不可欠。D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)もビジネス拡大の鍵となる(写真/Shutterstock)
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 電通グループ7社はOMO(オンラインとオフラインの融合)時代に沿った購買体験をデザインするプロジェクト「dentsu SX(エスエックス)」を、米国のコンサルファームfrog design(フロッグデザイン、以下frog)と共同で立ち上げた。OMO時代の新リテールを展望するホワイトペーパー「NEW SHOPPING EXPERIENCE REPORT 2021」から、本記事では「日用消費財」の項目を紹介する。

データ活用でOMOのより良い体験を提供

 コロナ禍の外出自粛期間をきっかけに、オフラインからオンラインへと購入チャネルが移行しつつあります。オンラインとオフライン、それぞれの特性を生かして顧客のパーソナルデータを蓄積すること、そして両方のチャネルを通して顧客ごとに最適な提案をしていくことが、商品を生活者のライフスタイルの一部にしていくためには必要不可欠です。これらデータ活用の取り組みは、製品が顧客に愛され、そしてその製品をできるだけ長く愛用してもらうことに大きく寄与するでしょう。

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