20年越しのリベンジ　会長が明かすスノーピーク流・米国攻略法

日本のアウトドアシーンをけん引するリーディングカンパニー、スノーピーク。ヒット商品を市場に送り続け、コロナ禍でも業績絶好調の同社にフォーカスを当てた特集。第2回は山井太（とおる）会長が自ら本腰を入れている、米国市場での事業展開について話を聞いた。

コロナ禍のため、日本に一時帰国中の山井太会長。インタビューは新潟県見附市にあるスノーピークの戦略拠点「スノーピーク オペレーションコア HQ2」で行われた

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＜前回（第1回）はこちら＞

米国で鳴かず飛ばずの十数年

　「過去1年で1回以上キャンプに行ったことのある人は、日本だと800万～900万人。対して米国は1億6000万人もいる。米国のアウトドア市場はGDPの2％といわれているから、2019年の市場規模は約4300億ドル（約47兆3000億円）という途方もない大きさだ」――。

　日本と米国、アウトドア市場のスケールの違いについてスノーピークの山井太会長は力説する。会長自身、19年後半から米国事業のスケールアップに取り組むため、オレゴン州ポートランドに軸足を移している。コロナ禍で現在は一時帰国しているが、同社の米国進出の狙いはこの巨大なマーケットにある。ちなみに矢野経済研究所によると日本のアウトドア市場は19年で約5169億円だから、米国は日本の90倍以上もの規模がある。山井会長が意欲を燃やすのもうなずける。

山井会長が軸足を移している米ポートランドは、スノーピークにとって海外事業のスタートとなった思い入れのある地

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　「日本での売り上げが落ちていた1996年に、海外進出の一環で米国に会社を立ち上げました。戦略としては、第1段階がバックパッカーをターゲットにした超小型ストーブを投入してブランディングを展開する。その後、第2段階として日本のキャンプ文化の輸出を考えていました」