全8回
マーケDX人材の育て方、生かし方
企業としてマーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション） を推進するには、例えばデータをAI（人工知能）で分析し、得られた結果に基づいて試行錯誤を繰り返しながら解に近づく、いわゆる「アジャイル開発」を手掛けられるような人材が必要になる。ところが、実際にはマーケDX人材が足りなくて、計画していた改革がとん挫するケースが少な くない。外部のベンダーの力を「外注」の形で借りて、必要なマーケDX人材を実質的に確保してきた企業も多いが、現在は社内での人材養成が求められる段階に入りつつある。実際、デジタル人材という形でマーケDX人材を養成する講座も増えてきた。そこで、今求められるマーケDX人材の姿を明らかにしつつ、そうした人材を、先端企業が社内養成などでどのように手当てしているか、ケースを軸に追いかけた。
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第1回2021.04.19マーケティングDX人材、最強の育て方 三越伊勢丹・ヤマトに学ぶDX（デジタルトランスフォーメーション）人材を育成するため、企業はどうすべきか。本特集では、小売りや流通、消費財などの主に顧客を起点にしてDXを推進するケースを「マーケティングDX」と呼び、先進企業がどうやってマーケDXを社員に学ばせているかを取材した。各社ともデジタル技術のスキルだけでなく、ビジネスデザインのスキルも重視していることが分かった。他の業種にも参考になるはずだ。 -
第2回2021.04.19アサヒがDX化を急加速 「ビジネスアナリスト」530人育成の衝撃DX（デジタルトランスフォーメーション） を“顧客への提供価値を見つめ直すきっかけ”と捉え、そのために必要なDX人材の育成に動き出したのが、アサヒビールやアサヒ飲料などを傘下に抱え、グループで3万人弱の従業員がいるアサヒグループホールディングス（アサヒGHD）だ。「ビジネスアナリスト」を育成し、ビジネスの現場でどのように成果を上げようとしているのか──。200人の募集枠に530人の応募が殺到した同社の試みを追った。
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第3回2021.04.21ヤマト「DX人材」1000人育成の全貌 AI開発からアーキテクトまで特集3回目は、ヤマトグループの例を取り上げる。DX（デジタルトランスフォーメーション）人材としてビジネスも技術も理解できる社員を育成するため、デザイン思考などのビジネススキルからデータサイエンスといった技術スキルまで、幅広い内容の教育プログラムをそろえた。対象となる人材以外にも階層や職種にかかわらず、誰もが自由に学ぶことができる。
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第4回2021.04.21米先進企業が教える「マーケDXを自社で取り組むための3箇条」マーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション）の日々の活動を自社主導で取り組むにはどうすべきか。顧客企業がDXに自社で取り組む内製支援の米大手、スラロムコンサルティングはデジタルマーケティング分野でも独自の手法を用いている。同社の“3箇条”は、日本企業にも参考になるものだ。
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第5回2021.04.23ミスミの注目事業「メヴィー」に学ぶ、ビジネス拡大の人材育成術特集の第5回は「meviy（メヴィー）」と呼ぶ製造業向けサービスで注目されるミスミの例を取り上げる。2016年にスタートした新規事業だが、これまでの実績が評価され、20年や21年に入って経済産業省などさまざまな団体から表彰された。同社では、事業の導入期と成長期でのDX（デジタルトランスフォーメーション）人材の育成手法は異なる。ポイントは外部の「一流の人材」と社員との共創にあった。
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第6回2021.04.23博報堂が400人超のDX人材採用へ 丸ごとM&Aや業務提携なども視野特集の第6回は、DX（デジタルトランスフォーメーション）人材の育成だけでなく、採用にも注力している博報堂グループを取り上げる。グループ内に新設したDX推進組織に必要な人材を、数年かけて400人ほどキャリア採用する計画だ。どのようなDX人材を、どのように採用するのかひもといた。
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第7回2021.04.27三越伊勢丹のDX 接客技術をオンライン化してネット通販と差異化特集の第7回は三越伊勢丹の事例を紹介する。同社のDX（デジタルトランスフォーメーション）の方針は、オンラインでも店舗と同じような接客を推進することにある。このため2020年に組織体制を見直し、DXに向けた戦略子会社も設立。店頭やバイヤーの社員とデジタル担当者がチームを組み、顧客の視点からデジタル技術を生かした新たなサービスや新規事業を推進している。
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第8回2021.04.27日本ロレアルは「デジタル留学」でDX推進 新たに加えたKPIとは特集の第8回は、日本ロレアルのロレアル リュクス事業本部の例を紹介する。「ランコム」など売り上げ規模が大きいラグジュアリーブランドを扱う同事業本部では、CX（顧客体験）向上を狙い、現場の美容部員の意識改革までも含めたDX（デジタルトランスフォーメーション）人材育成に取り組んでいる。
