マーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション）の日々の活動を自社主導で取り組むにはどうすべきか。顧客企業がDXに自社で取り組む内製支援の米大手、スラロムコンサルティングはデジタルマーケティング分野でも独自の手法を用いている。同社の“3箇条”は、日本企業にも参考になるものだ。

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　「顧客企業が社内にデジタルマーケティングのエージェンシー（代理店）の機能を持つことで、自社が望む施策をより早く意図通りに実現し、収益性を高めることができる。ある消費者向けの企業はデジタルマーケティングの内製で、コストを3割削減できた。広告費を2割削減する一方で、ターゲティングの精度を2割上げた企業もある」

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　米シアトルに本社を構えるスラロムコンサルティング顧客戦略担当のマネージングディレクター リオ・ロンゲーカー氏はこう語る。同社は顧客企業内におけるデジタルサービスの内製を支援する大手で、デジタルマーケティングも「マーケティングトランスフォーメーション」として内製化を支援してきている。最も熱心な業界は消費財メーカーだが、最近は医薬品業界における支援案件が増えている。同社は2021年3月、DX支援の需要の高まりを受けて日本での事業を本格化させている。

内製力の実力を把握する

　日本企業についてロンゲーカー氏は、「マーケティング関連テクノロジーの基本的な機能を利用しているが、深くは活用していない印象がある。米国企業に比べると活用の成熟度が低い。キャッチアップするにはやはりテクノロジーの積極的な活用が避けては通れない」と指摘する。

　では具体的にどう活用を進めるべきか。同氏は「テクノロジーの選択、プロセスの整備、人材確保、組織の設計、日々のオペレーションの5つが大事だ」と強調したうえで、大きく3つの取り組みが必須であるとした。これらを3箇条として紹介しよう。