ビジネス現場に眠る多数のデータ。DX（デジタルトランスフォーメーション）が叫ばれる中、改めて活用の機運が高まっている。中でも、ユーザーそれぞれに最適な情報を提供する「パーソナライズ」に各社は力を注ぐ。データサイエンティストの榊淳氏が率い、データドリブン経営を標榜する一休もその1社だ。売り上げ増につながった秘策と課題に迫った。
企業がデータを活用する際、真っ先に考えるのが顧客の履歴データをいかに読み解き、次の購買につなげるかだろう。中でも、購買や検索の履歴から人物像や行動を推定し、最適なタイミングで的確な広告を表示したり、商品のレコメンドをしたりする「パーソナライズ」を目指す企業は多い。
先行しているのは、やはり顧客のデータを収集しやすいネットサービス企業だ。例えば、アマゾン・ドット・コムなどのEC大手はもちろん、YouTubeやNetflixといったコンテンツ分野でも、レコメンド機能はLTV（顧客生涯価値）向上に直結するカギとして各社がしのぎを削っている。これに対し、百貨店やスーパーマーケット、ドラッグストアなど、対面して顧客の相手をする小売りやサービスの多くは、パーソナライズを志向しつつも、まだデータを収集して分析し、効果的な施策を試行錯誤しながら探している段階といってよい。
そんな中、データを活用したパーソナライズで独自色を打ち出しているのが、宿泊施設やレストラン、スパの予約サービス「一休.com」をオンラインで展開する一休だ。2020年7月には、オンラインサイトを大幅に刷新した。デザイン変更やトップ画面の検索窓の小型化など、さまざまなリニューアルを盛り込んでいるが、中でもレコメンド機能は「リニューアルの本丸」と、一休代表の榊淳氏が語るように、パーソナライズを一気に推し進めた。
売り上げ12％増につながったリニューアルとは
一休は代表の榊氏がデータサイエンティストであり、データドリブン経営を推進する。今回の新型レコメンド機能には、これまで一休が磨き上げてきたデータサイエンスの総力が注ぎ込まれている。
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