日経クロストレンドと日経MJは共同で400人を対象とするアンケート「マーケター実像調査 2021」を実施した。本特集ではこの結果を分析し、変革の時代を生きるマーケターの姿を浮き彫りにする。新型コロナウイルス感染拡大の影響とDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みから紹介する。

日経クロストレンドと日経MJが共同で実施した400人を対象とするアンケート調査「マーケター実像調査 2021」の結果を公開する（写真提供／Shutterstock）

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　withコロナで、マーケターの仕事、働く現場には、どのような変化が起きているのか。国内のあらゆる分野で進みつつあるDXにはどう対応しているのか。何に達成感や喜びを感じ、何を目指しているのか――。

　日経クロストレンドと日経MJは共同で、マーケティング関連業務に従事する人々の実態を明らかにするためアンケート調査を実施した。

　調査会社マクロミルを通じて「会社員」として登録している20～50代の調査モニターに職種を聞き「商品開発」「広報・宣伝」「マーケティング」を選択した人を対象として、400人の回答を得た。アンケート実施日は2021年3月2～3日である。

　アンケートを通して見えてきたのは、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う混乱の中でも、消費者の変化を捉え、柔軟に対応しようとするマーケターの姿だ。「コロナ禍の前から店頭での売り上げ減少に悩まされていたが、以前のように海外への行き来ができない時代だからこそ、ネットを活用して海外との取引を活性化したい」（大阪府の37歳女性）、「コロナ禍でWebからの資料請求が増えると見込み、早めに広告を増やしたのが成功した」（神奈川県の49歳男性）と、逆にチャンスと捉えるマーケターも多い。

withコロナの中で変革を目指すマーケターたちの声

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　政府が1回目の緊急事態宣言を発出した20年4月以降に「マーケティング関連の業務にどんな変化があったか」と聞いた設問では、「売り上げの減少」が43.3%と事業に直接の打撃を与えたという回答が最も多かった。次いで、「プロジェクトの中断、延期、縮小、中止」が33.3%、「自社イベントの中止、延期、縮小」が32.3％と、以前想定していた業務を遂行できなかったとする回答が上位に入った。

　具体的な業務上の対応では「イベントをオンライン化した」が4位に入った。20年は家電・ITの見本市「CEATEC（シーテック）」が初のオンライン化に踏み切るなど、企業の新製品や技術をアピールする場が、リアルからネットへと一挙に移行した。これまで各社で実施してきた製品やサービスのセミナーをZoomなどのネット会議上で開催する企業も多く、「オンラインイベントをどう成功させるかを日々模索している」（千葉県の34歳女性）、「従来の旅行のあり方ではないオンラインツアーなどを企画した」（滋賀県の48歳女性）という声があった。