日経クロストレンドは、全国の企業のマーケター400人を対象に、新型コロナウイルス感染拡大が自身の業務に及ぼす影響についてアンケートを実施した。連載の第3回では、マーケターの仕事環境はどのように変わったのか探る。また年収の見込み、副業や転職の意向などについても解説する。

在宅勤務、副業解禁で働き方が大きく変わりそう（写真／Shutterstock）

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　「自分の所属部署において『3密』に該当する業務はない」（47.3％）──。日経クロストレンドが2020年12月に実施したマーケター400人調査で職場環境について尋ねたところ、半数近くが「密接」「密閉」「密集」のいわゆる「3密」に該当する業務はないと回答。前回調査（20年4月）の23.5％から倍増し、職場環境のニューノーマル対応が進んでいることが明らかになった。

Q1. 所属部署の業務で、いわゆる「3密」に該当するものはあるか？

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　調査方法は、マクロミルで職業を「会社員」として登録している20～50代の調査モニターに自分が従事する職種を聞き、「商品開発」「広報・宣伝」「マーケティング」を選択した人に引き続きアンケートを依頼。全国400人のマーケターから回答を得た（20～50代各100人ずつ、男女比半々）。アンケート実施日は、20年12月11～13日。なお前回調査は20年4月16～17日に実施している。

　職場の3密環境について前回調査と比較すると、例えば至近距離で接客や商談をする「密接」は前回の48.8％から28.0％へ、狭い室内空間などで作業する「密閉」は前回の43.0％から20.3％へと、それぞれ20ポイント以上減少。展示会を主催または出展するような「密集」も、前回の34.3％から25.3％へ9ポイント減少していた。業務プロセスを見直して3密を回避する取り組みが進んだことがうかがえる。

Q2. あなたの在宅勤務比率は？
（左）20年12月調査　　（右）20年4月調査

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　では、仕事のニューノーマル対応としていの一番に上がる「在宅勤務」はどれほど浸透したのか。在宅勤務の割合について聞いたところ、最も多かったのは「まったく在宅勤務はせず通常通り出社」していることを意味する「0％」で、ほぼ3人に1人（32.3％）を占めた。ちなみに20年4月の緊急事態宣言下で実施した前回調査では、0％と回答した割合は18.4％。20年5月末の宣言解除後に通常出社に戻った企業、社員は多そうだ。

　それでも週1回以上在宅勤務をする「20％以上」が半数弱（45.9％）に上ることから、在宅勤務は一定程度定着したとみることもできる。毎日出社せずとも業務遂行に支障がなくなったのは大きな進歩だ。