米国では、多くの小売店舗が、店内の顧客人数の制限や店外での商品引き渡しを余儀なくされている。2020年後半から前年を上回る売り上げを達成し始めている。米調査会社のコアサイトリサーチのデボラ・ウェイスウィッグCEO(最高経営責任者)は21年1月12日、世界最大のデジタル見本市「CES 2021」の講演で、背景を分析し米中の小売業トレンドを語った。

米小売業の売上高は2020年6月以降前年比増が続き、中国の小売業も通常に戻りつつある。右はコアサイトリサーチのウェイスウィッグCEO
米小売業の売上高は2020年6月以降前年比増が続き、中国の小売業も通常に戻りつつある。右はコアサイトリサーチのウェイスウィッグCEO
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 「小売業の売り上げ回復は信じられない状況だ。世界的にホリデーシーズンに向けて、小売業、家主、テクノロジー企業が一丸となって可能な限りのことをしてきた結果だ」

 リテール業を専門とするコアサイトリサーチのデボラ・ウェイスウィッグCEOは、オンラインでの購入が後押ししており、米国では77.1%、中国では50%の消費者が従来よりオンラインでの購入を増やしていると説明した。例えば、コロナ禍によって、室内で運動をしたり、健康を保ったりするための商品購入も目立ったという。

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 ウェイスウィッグCEOは21年の米中小売業について6つのトレンドを披露した。その1つ目が消費の変化だ。米国の100円ショップにあたる店舗や、大量買いで節約ができる会員制卸売大手の米コストコ・ホールセールの売上高が伸びている。また、中国のミレニアルやジェネレーションZの若い世代の6割は、週に3~9時間、健康に関連した活動に支出しているという。