コロナショックで株式市場の常識は変わったが、上がる株を見極める力があればチャンスはまだまだ多い。そこで株のプロ4人に、これから値上がり期待の銘柄を聞いた。高速通信規格の5Gをはじめとする技術革新、学習の効率性を高める教育IT化、対コロナのワクチン開発など様々なテーマに狙い目がある。

※日経トレンディ2021年2月号の記事を再構成

左から、NSNアナリストの宇野沢茂樹氏、こころトレード研究所所長・株式評論家の坂本慎太郎氏、マネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆氏、エフピーアイ代表取締役の藤ノ井俊樹氏
左から、NSNアナリストの宇野沢茂樹氏、こころトレード研究所所長・株式評論家の坂本慎太郎氏、マネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆氏、エフピーアイ代表取締役の藤ノ井俊樹氏

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NSNアナリスト 宇野沢茂樹氏

半導体関連やクラウドサービスが伸長

 高速通信規格の5Gが普及に向かう2021年は、半導体を中心としたテクノロジー関連、サービス関連企業への追い風が続く。TOWA(東1・6315)は、半導体モールディング装置のトップ企業。5G関連やサーバー向け投資の増加を背景に、中長期での業績成長が見込まれる。東京精密(東1・7729)は、半導体開発に必要なウエハテスト用装置で世界首位。装置関連部門の拡大や、来期以降の計測機器部門の回復などが期待できそうだ。

 コロナ禍で急拡大するテレワークやオンライン診療といったテーマに絡んで注目なのが、オプティム(東1・3694)。スマホなど端末の一括管理サービスをクラウドで提供し、遠隔サポートも展開。保有特許の多さが強みで、ライセンス数の順調な積み上げにも期待が持てる。

 サイバー・バズ(東マ・7069)はSNSマーケティングの需要が拡大。バリューコマース(東1・2491)は親会社であるZホールディングス(東1・4689)のECストア向けに販促サービスを展開し、EC拡大の潮流に乗る。この他、親子上場解消の思惑でGMOインターネット(東1・9449)やその上場子会社にも注目している。

 21年の株式相場は、金融緩和の継続により、大きな調整は入りにくいと見ている。押したところは買いが基本スタンスだ。

こころトレード研究所所長・株式評論家 坂本慎太郎氏

個別指導塾や教育IT化関連に勝算

 現在の日本株は評価が高まりすぎている。21年の早い時期の相場急落に注意しつつ、伸びる業界を狙い撃つのが正解だ。まず注目なのは消費者金融業界。「過払い金返還」が収束しつつあり、企業収益が押し上がると見ている。アイフル(東1・8515)は過払い金のピークアウトと、コロナ禍で収入が減った人からの需要増加で業績改善が予想される。

 学校での学習の遅れを取り戻そうと塾人気が高まる中で、伸びそうなのが個別指導塾を展開するリソー教育(東1・4714)。教室内の徹底したコロナ感染対策が話題で、個別指導のため学期の途中からでも入りやすいという利点もある。

 テレワークやDX(デジタルトランスフォーメーション)の分野ではネットワンシステムズ(東1・7518)に注目。ネットワークの最適化やセキュリティー、クラウド関連の需要は大きい。学校のIT化やGIGAスクール構想など、教育現場のデジタル環境整備も追い風になる。

 富士ピー・エス(東1・1848)は土木・橋梁工事が好調で、受注残も多く要注目。イオレ(東マ・2334)は20年秋にリリースした運用型求人広告プラットフォームの潜在力が大きいと見ており、業績と株価の飛躍が期待される。ニプロ(東1・8086)はアフターコロナの医療体制の落ち着きによる業績回復を見込む。

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