未来の市場をつくる100社　2021年版

withコロナの停滞感を打ち破り、新たなビジネスを生み出そうとする企業はどこか。日経クロストレンドは独自に「未来の市場をつくる100社 2021年版」を選出した。もはや単に新しい、面白いだけでは通用しない。社会の変化に対応し、新たな消費トレンドをつくる挑戦者のリストを一挙公開する。

日経クロストレンドは「未来の市場をつくる100社」の2021年版を選出した。withコロナの変化の中、新市場の創造を目指す開拓者である。まずは店舗を一変させる「マーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション）」（以下、マーケDX）分野から、距離を超え労働力を拡張する遠隔ロボを紹介する。

特集「未来の市場をつくる100社」の2社目は、斬新な1人焼き肉チェーン「焼肉ライク」などを成功させたダイニングイノベーショングループが放つ、新発想のハンバーガーショップ「ブルースターバーガー」。ITを活用した完全非接触のテークアウト専門業態で、with＆アフターコロナ時代の外食スタンダードを狙う。

あらゆる業種、職種におけるAI（人工知能）の活用が進んだ。特集「未来の市場をつくる100社」でもAIを扱う企業は多い。エクサウィザーズ（東京・港）は超高齢化社会の課題解決を目指すAI開発の企業。国内の65歳以上が約3割を占め、労働力不足の懸念が広がる中、多彩なサービスでAIの可能性を探る。

革新を起こす企業を選出する「未来の市場をつくる100社」特集。第5回は、“デジタルコンビニ”とうたう、デリバリーサービス「QuickGet」を展開するクイックゲットを紹介する。アプリと購買データを駆使したDX（デジタルトランスフォーメーション）運営を武器に、リアル店舗とECに続く、第3の選択肢として躍進する可能性を秘める。

特集「未来の市場をつくる100社」の5社目は、非対面販売、かつ24時間いつでも利用できる自動販売機の可能性に着目し、飲料以外の高単価、高付加価値商品の販売を仕掛ける、スキマ デパート（東京・千代田）を取り上げる。コロナ禍で販売チャネルとしての価値が見直されつつある自販機は、どう進化していくのか。

「未来の市場をつくる100社」特集の第7回は、離れた空間をつなぎ、人と人とを結びつける新機軸サービスを生み出す2社を取り上げる。ミラー型フィットネスデバイスを開発するミラーフィット（東京・渋谷）と、超大型スクリーンで等身大コミュニケーションができるtonari（東京・渋谷）だ。

「SDGs・ESG」分野で新しい市場をつくる会社として注目される1社がWOTA（ウォータ、東京・文京）だ。独自のセンサーやAI（人工知能）を活用し、生活用水を循環して再利用できる小型の水処理システム「WOTA BOX」を開発した。災害現場など水道が使えないときのシャワーや手洗い、洗濯などに使える。今後はレジャーやイベント用、オフィス市場も目指す。狙うは水処理の民主化だ。

なりすましや不正を防ぐため、オンライン上で本人確認をするeKYC（electronic Know Your Customer）が、スマホ普及を背景にさまざまなサービスで広がっている。TRUSTDOCK（トラストドック、東京・千代田）は、アナログの手続きも扱う「KYCの商社」として、アジアを中心とする世界市場も視野に入れる。

特集「未来の市場をつくる100社」の10社目は、AI（人工知能）を活用した世界初の恋愛ナビゲーションサービスを展開しているスタートアップ、Aill（エール、東京・港）を取り上げる。コロナ禍で外出や飲み会がしづらくなり、異性と出会う機会が減った独身男女の仲をAIが取り持つ。AIによる「恋愛革命」がもたらすインパクトとは？

コロナ禍で大きな打撃を受ける中、多くのスタートアップが未来の市場を作り上げようと奮闘している。観光業を軸としてきたアソビュー（東京・渋谷）もその中の1つ。売り上げ95％減という深刻なダメージからどう復活を遂げたのか。特集の特別編として山野智久CEO（最高経営責任者）に聞いた。

「健康・医療」分野で、IoTを駆使した“快眠コンサルティング”事業を手掛けるニューロスペース（東京・墨田）が注目されている。敷布団の下に置いて睡眠状態を測定する小型装置とアプリなどを活用した睡眠習慣の改善プログラム「lee BIZ（リービズ）」を企業向けに提供。テクノロジーで人々の眠りの質を高めるSleepTech（スリープテック）」と呼ばれる新しい市場を開拓中だ。

画像・映像認識を中心としたAI（人工知能）アルゴリズムで現場の課題解決に特化し、多様な業界の企業と連携プロジェクトを走らせる注目のベンチャーがある。日本のAI研究をリードする、東京大学松尾研究室のメンバーが中心となって立ち上げたACES（東京・文京）だ。小売り、建築、製造、保育、介護、エンタメ、報道…プロジェクトを推進する業界は多岐にわたる。AIバブルといわれる中、地道に現場に向き合い社会実装を目指す。

新型コロナウイルス感染症が拡大する中、医療こそDX（デジタルトランスフォーメーション）が求められている分野と言える。バイオ系スタートアップのアメリエフ（東京・墨田）は、あらゆる情報を検索可能としたグーグルのように、多彩な医療・ヘルスケア情報を集約するネット基盤の構築を目指す。

コロナ禍がもたらした未曽有の社会変化をバネに、2020年新たに立ち上がったビジネスがある。共同購入ECの「カウシェ」（運営はX Asia、東京・渋谷）と、弁当のソーシャルデリバリーサービス「JOY弁」（運営はOffisis、東京・豊島）だ。いずれのサービスも、コロナ禍で重要性が再確認された個人間の「つながり」をベースとしたもので、withコロナ時代の新機軸を打ち出す。