日経クロストレンドではコンビニ、牛丼チェーン、ドラッグストア、アパレルなど10業種の主要40社の月次売り上げデータが分かるビジュアライズを作成。21年7月の月次データを更新した。どの業種のどの店舗が、月次でどんな売り上げの増減になっているのか。2019年1月以降の推移が分かるようになっている。ぜひデータを触って、新しい発見をしてほしい。

全店舗数に占める都内店、すき家12.9%、松屋35.5%

 吉野家、すき家、松屋の牛丼チェーン大手3社で21年7月の既存店売上高を比較すると、プラスは108.7のすき家のみ。吉野家は95.9、松屋は95.4とふるわない。2年前の2019年7月を100として計算すると、すき家が111.6、吉野家は90.4、松屋は84.3とその差はさらに開く。その理由として、店舗立地の影響が考えられる。すき家は全国の店舗数1943店に対し東京都内にある店舗は251、率にして12.9%。松屋は全国1180店に対し都内店舗数419店、35.5%に上る。緊急事態宣言が最も長く発出されている都で店舗を多く抱えるほど、営業の制約を受けやすくなる。

 この他、全10業種主要40社の月次売り上げ推移の最新動向を、ぜひ確認してみていただきたい。

ビジュアライズツールの使い方
 ビジュアライズツールでは、ドラッグストア、コンビニエンスストア、バーガーチェーン、牛丼チェーン、回転ずしチェーン、ファミリーレストラン、アパレル、紳士服、家具・ホームセンター、100円ショップの10業種、主要40社の月次売り上げデータを比較できる。データは「既存店売上高前年同月比」で2019年1月以降の数字を収録している。新規店舗出店の影響を除いた既存店の売上高を前年同月の数字と比べることで、その企業・ブランドの好不調の把握が可能だ。セブン-イレブンとローソン、ファミマ、ユニクロとしまむらなど、業種別の主要プレーヤー同士の増減が比較できるようになっている。

 2021年の月次データは、前年のコロナ対応による休業・営業縮小の反動で、前年同月比の数字が大きく出るケースがある。例えば前年同月比140%という数字をどう考えればよいか。一見すると「V字回復」だが、前年が60%と低迷していた場合は、0.6×1.4=0.84で、2年前の同月に比べて84%の水準にとどまっていることになる。このような計算で“回復度”を見ることがしばらく大切になる。

 日経クロストレンドでは、毎月このデータを更新して公開していく予定だ。どの業種のどの店舗が売り上げを伸ばしているのか、あるいは逆の状態にあるのか。そのトレンドをつかむためのヒントとしてお役立ていただきたい。

<ツールの操作方法>
●業種の選択
業種の一覧から業種名を選択することで、下のグラフが切り替わり、業種別の主要各社の月次売り上げ推移のデータが分かる。

●会社の絞り込み
グラフ上部の会社名を押すことで、その会社のグラフ表示をOFFにして、表示するグラフを絞り込むことができる。

●グラフの切り替え
切り替えボタンを押すことで、折れ線グラフか、表形式での売り上げデータ一覧か表示を切り替えることができる。

●対象企業
【ファストフード】マクドナルド、モスバーガー、ケンタッキーフライドチキン
【牛丼】吉野家、すき家、松屋
【回転ずし】スシロー、くら寿司、かっぱ寿司
【ファミレス】すかいらーくグループ、ロイヤルホスト、サイゼリヤ
【ドラッグストア】ウエルシアHD、ツルハHD、コスモス薬品、サンドラッグ、マツモトキヨシHD、スギHD、ココカラファイン、クリエイトSD、クスリのアオキHD、カワチ薬品
【コンビニ】セブン-イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソン
【紳士服】青山商事、AOKIHD、はるやまHD、コナカ
【アパレル】ユニクロ、無印良品、しまむら、ワークマン
【家具・ホームセンター】ニトリ、DCM、コメリ、コーナン
【100円ショップ】セリア、キャンドゥ、ワッツ

<10業種40チェーン月次売上高データビジュアライズ>

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