DX（デジタルトランスフォーメーション）にマーケターが積極的に関与し推進する必要性を説く書籍『マーケティング視点のDX』（江端浩人著、日経BP）が2020年10月19日、発売されました。本書の一部内容や関連情報をお届けする本連載の初回は、「DX」というキーワードの注目度をマーケティング視点で見てみます。
菅義偉首相が行政のデジタル化をリードする「デジタル庁」の創設を指示したことが追い風となって、デジタルトランスフォーメーション（以下DX）が一段と「旬」のキーワードになっています。
DXとは、一言で言えばデジタル技術を活用したビジネスの大変革のこと。大量のデータを解析し、デジタル技術をフル活用することで、既存の商品ラインアップ、組織体制、ビジネスモデルを変革して顧客への提供価値を変えること、変え続けることを指します。
例えば米国では空き部屋をシェアするエアビーアンドビー（Airbnb）や、スマートフォンからタクシーを呼べるウーバーのサービスが登場したことで、それまでデジタル化の必要性がそれほど高いとは思われていなかった宿泊、タクシー業界が新勢力の登場で脅威にさらされることになりました。そうした中で競争優位を維持するには、自ら変わり続ける必要があります。
日本企業にとっても、もちろん対岸の火事ではありません。中長期的に労働人口が減少して人手不足が常態化することは明らかであり、小売りでは無人レジや、顧客別に推奨商品を表示するレコメンドAI（人工知能）を稼働させ、営業もセールステックで効率化が進むでしょう。一方で購買データやWebの閲覧履歴、購買後の利用動向、店舗に設置したAIカメラから把握できる顧客の興味関心など、顧客にまつわる新しいデータは次々と生まれています。これを解析して変化の芽を捉え、いち早くサービスを提供するために組織体制から、時には企業文化をも変える──。そんなDXへの積極的な取り組みは、イノベーションを起こす有力なルートになるでしょう。
