日本で利用できるマーケティングテクノロジーのソリューションが1000を超えている。こうした中、専門性が求められるマーケテックをどのように導入していくべきか。組織や人材の面から、アンダーワークス(東京・港)が解説する。

(出所/Shutterstock)
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 ここまで、「マーケティングオーケストレーション」という考え方や、マーケティングテクノロジーの爆発的な普及、「テクノロジースタック」の重要性、アンダーワークスが公表している「マーケティングテクノロジーカオスマップJAPAN」、それらへの掲載テクノロジーの動向を解説してきた。

 最後に、日本と米国の違いをみながらマーケティングテクノロジーの活用にフォーカスを当ててみたい。「日本のデジタルマーケティングやマーケティングテクノロジーへの取り組みは、米国よりも5年から10年遅れている」。こう指摘する専門家は多い。

 確かにトレンドやバズワードが米国から数年遅れて国内で注目を浴びるケースも多い。米国ベンダーが日本に支社を設立し、本格参入するのは、本国での成長が本格化してから数年後が一般的で、これが原因かもしれない。

 とはいえ、米国の最新情報を掲載しているメディアも多く存在する。例えば、CDP(カスタマーデータプラットフォーム)やライブコマース、Cookie同意管理などは米国においてもまだまだ新しいコンセプトであるが、国内でも取り上げられ多くの関心が寄せられている。

 今やほとんどのマーケティングテクノロジーはクラウド(SaaS型)で提供されており、大掛かりな初期導入作業が必要ない。今すぐに米国企業と同じようなテクノロジーを利用できる環境にある。日本語(マルチバイトのデータ)を使えない、という技術的課題もほとんどない。もちろん、管理画面やサポートのやりとりが英語であるという課題もあるが、言語の違いが遅れの理由にはなっていないのではないか。

 重要なのは取り組みを始める時間差ではなく、テクノロジー活用で成果が出るまでの期間なのではないだろうか。「ツールを導入したが使えていない」という課題を聞くことが多いが、この成果を出すまでの時間に大きな差があるのではないだろうか。海外ベンダーとの協業を含め、海外製のマーケティングテクノロジーの導入に数多く関わってきた経験から、マーケティングテクノロジー活用の成否に関わる違いを「取り組み方」と「人材・組織」という2つの面で考えてみたい。

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