マーケティングDXの落とし穴

なぜ 日本企業が「DX推進部署」を作ると失敗するのか DX（デジタルトランスフォーメーション）が新時代のビジネスを生み出すために必須になると言われている。マーケティング分野でもデータ分析やオンラインとオフラインの融合の取り組みを加速する企業は多いが、そこに落とし穴はないのか。デジタルマーケティングの専門家である垣内勇威氏が解説する。

成果なしの言い訳「目的はブランディングです」は通用するか？ マーケティングの変革にDX（デジタルトランスフォーメーション）は不可欠となりつつある。ところが、DXの成果がうまく出ないときに「これはブランディングの一環だから」と開き直る人もいる。その言い訳は通用するのか。デジタルマーケティングの専門家である垣内勇威氏が解説する。

「妄想のカスタマージャーニー」を語る人はマーケター失格 マーケターは、どう商品サービスを認知し、関心を持ってもらい購入につなげるかを表す「カスタマージャーニー」を描くことがある。典型的なユーザー「ペルソナ」を想定するのも一般的な手段だが、マーケティングDXの専門家、垣内勇威氏は安易なカスタマージャーニーやペルソナ作りには異議を唱える。

テレビCM「ネット広告へデジタルシフト」という考えに潜む勘違い 広告媒体として強い影響力を持ってきたテレビCMに代わり、ネット広告やモバイル広告の存在感が増している。このまま広告もデジタルシフトが加速していくのか。マーケティングDXの専門家、垣内勇威氏は単純に予算をネットへと切り替えるだけの考え方は誤っていると警告する。

ほとんど稼げない危険なDXワード「独自ECを立ち上げよう」 DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進には多数の手段がある。中でも、売り上げに結びつけるデジタル化の手段として「新たに独自のECサイトを作る」という考えに行き着く企業は多い。マーケティングDXの専門家、垣内勇威氏はそうした安易な発想で生まれたECの大半は全くもうからないと断言する。