アフターコロナ働き方＆オフィス改革

我々の働き方を180度変えた新型コロナウイルスの感染拡大。アフターコロナの働き方、オフィスの在り方、デザインなどはどう変化していくのか。第1回は出版大手のKADOKAWAが、埼玉県所沢市に建てた巨大オフィスを見ていく。家でもカフェでも働けるようになった今、オフィスに行く意味は何なのか。KADOKAWAの新オフィス「所沢キャンパス」は、これを突き詰めた1つの答えを提示している。

富士通やキリンといった大企業でも、オフィス改革などを表明する例が増えてきている。第2回は前出2社にぐるなび、PayPayを加えた4社の取り組みを紹介していく。共通するのは「共創空間」。例えばぐるなびは、楽天本社の二子玉川への移転を指揮した新社長が作戦スペース「ハドルポイント」を導入する。アフターコロナに向けた新たな働き方へと各社が舵（かじ）を切っている。

今後のオフィスは、どのような要素が必要になるのか。特集の3回目では、オフィスのデザインや家具などを手掛ける企業に、今後のオフィスの在り方を聞いた。社員が効率的と感じるなら、働く場所はオフィスに限らず、自宅やサテライトオフィス、コワーキングスペースでも構わない。企業は社員に対し、働く場所を自由に選択できる機会を与える必要があるという。

国内外のオフィスデザインに詳しいコクヨ ワークスタイル研究所所長の山下正太郎氏は、「アフターコロナ時代は、魅力的なオフィスでなければ行く意味を見いだせない」と言う。単に集まって働く場所としてではなく、企業文化や信頼関係の構築に、オフィスがどのように貢献するかが重要になってくる。

スターバックス コーヒー ジャパン（東京・品川）は2020年7月30日、東京・銀座に新業態店舗「スターバックス コーヒー CIRCLES 銀座店」をオープン。眼鏡メーカー・ジンズ（JINS）と提携し、「最高の集中体験」を目指す空間「Think Lab」を設けた。その空間デザインは、オフィス改革を考える企業の参考になりそうだ。

新型コロナ禍で在宅ワークが広がり、生活者が住宅に求める機能にも変化が現れている。旭化成ホームズは独自の調査データを基に、3タイプの在宅ワークスペースの提案を始めた。リノベーションサービスのリノベるでは、「籠もり感」のあるワークスペースが人気だという。

新型コロナウイルスの感染拡大以降、テレワークは確実に浸透した。その先には「ワーケーション」という新しい働き方がある。リゾートで休暇を楽しみながら、テレワークで仕事もこなす。政府も後押しするが、ワーケーションは今後、広がるのか。いち早く取り組んできた日本航空（JAL）などでは、業務効率の向上が期待できるという。

働き方の祭典「Tokyo Work Design Week」オーガナイザーであり、鎌倉にあるプライベートワークスペース「北条SANCI（さんち）」の支配人も務める＆Co.代表の横石崇氏と、近年、オフィスの設計を多く手掛ける設計事務所、SUPPOSE DESIGN OFFICE（サポーズデザインオフィス）代表取締役の吉田愛氏が、働き方とオフィス設計の視点からアフターコロナのオフィスについて語った。

ゲームアプリ開発や広告などのコンテンツ制作、ウェブサービス事業などを手掛けるカヤックは、2019年にオープンした「うんこミュージアム」のプロデュースや、独特な人事・給与制度、自由な社風などで知られている。通称、「面白法人カヤック」。そんな同社がいち早く取り組んだ3密を避ける「NO密オフィス」とは？

三井不動産は日本橋室町三井タワーへの本社部門の移転を、2020年春までに完了した。新オフィスのコンセプトは、人と情報が交差し、イノベーションを生み出す「CROSSING（クロッシング）」だ。働く場所を柔軟に選べるアクティビティー・ベースド・ワーキング（ABW）で社員の満足度が高まっているという。

新型コロナ禍で拡大したテレワーク。通勤が不要になった半面、孤独感やコミュニケーション不足に悩むビジネスパーソンも少なくない。同僚に気軽に相談したり、雑談をしたり──。リモート会議などとは違う、オープンなコミュニケーションを実現する仮想オフィスツールこそ、テレワーカーに必要なものかもしれない。

イトーキは「XORK Style（ゾークスタイル）」を掲げ、新しい働き方に挑戦している。アフターコロナ時代のオフィスの在り方について、XORK Style委員会の中心メンバーである営業戦略統括部営業企画部マーケティング戦略企画室室長の藤田浩彰氏とFMデザイン設計部首都圏第2デザイン設計室室長の星幸佑氏に話を聞いた。

新型コロナウイルス感染症は、オフィスやオフィスビルの在り方にどのような影響を与えているのか。デザインはもちろん、IoTソリューションの活用も1つの解決策として注目されている。内田洋行の関連会社でデザイン戦略を手掛けるパワープレイス（東京・中央）のエンジニアリングセンター部長の根岸隆氏と、内田洋行のスマートビル事業推進部部長の山本哲之氏に聞いた。

新しい働き方を研究して自ら実践するため、実験的なオフィスを東京・赤坂、新宿、京橋などに設置してきたオカムラ。2020年7月には、「CO-EN LABO」を東京・渋谷の「渋谷スクランブルスクエア」内に新たにオープンした。働き方は今後、どう変わるのか。働き方コンサルティング事業部スペースデザイン3部の藤原篤部長と同事業部ワークデザイン研究所第一リサーチセンターの森田舞所長に聞いた。

以前から働き方改革を念頭に置いたオフィスデザインを進めてきた三井デザインテック（東京・港）。テレワークで失われる3つの要素を回復するための仕掛けづくりが、アフターコロナのオフィスに求められるという。デザインマネジメント部第2デザイン室長の石田泰夫氏と、スペースデザイン事業本部ワークスタイル戦略室長の岡村英司氏に聞いた。

建築・インテリアなどのデザイン戦略コンサルティングを提供するグローバル企業、ゲンスラー・アンド・アソシエイツ・インターナショナル・リミテッドの東京オフィスは2020年5月、新型コロナ後のオフィスを考える企業向けに効果的な対策や働き方を支援するサービスを発表。代表を務める松下千恵氏にポイントを聞いた。

コロナ禍によってホテルの稼働率は大きく落ち込んだ。そこでJTBは2020年8月31日、ホテルの遊休スぺースをシェアオフィスとして活用し、企業とホテルのニーズをマッチングするサービスを開始した。日中のホテルの客室や宴会場といった遊休スペースを活用、テレワーク場所として企業に提供する。

大和ハウスグループのコスモスイニシア（東京・港）が、在宅勤務用の新しいスペースを備えたマンションを開発した。2つのタイプがあり、「コモリワーク」「ドマワーク」と呼んでいる。開発に当たっては、デザイン思考の手法を使ったリコーの「価値創出プログラム」を活用した。2020年4月に発売したところ、すぐに売れたという。

仕事用に整えられた職場とは違い、自宅は仕事をこなすのに不便な面も多い。特集最終回では、新型コロナウイルス感染症の影響で急速に拡大した在宅ワークを、より快適にしてくれるお役立ちグッズを紹介する。