インターネットの利用端末はいまやスマートフォンが主流。そんな時代では、ネット広告よりも専用アプリのほうが広告効果が大きい。AppsFlyer Japanの大坪直哉氏がアプリマーケティングから見えてくる消費の実態を伝えるこの連載、まずは基本をおさらいしよう。

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スマホの機能を活用できるのが専用アプリの強み

　総務省が発表した「令和元年通信利用動向調査の結果」によると、インターネットの利用率は2019年の時点で約90％。利用端末の種類では、スマートフォンが63.3％と、パソコンの50.4％を10ポイント以上も上回っている。しかもアプリ経由の消費者の動向は、パソコン経由のそれと大きく異なっているという。モバイル広告のアトリビューション分析サービス「AppsFlyer Japan（アップスフライヤー ジャパン）」でカントリーマネジャーを務める大坪直哉氏は「これからはアプリを使ったマーケティングの時代になる」と明言する。

インターネットの端末別利用状況（左）では、スマートフォンが63.3％を占めた。年齢階層別インターネットの端末別利用状況（右）を見ると、20代から40代にかけてはスマホの利用者が80％以上となっていることが分かる。総務省「令和元年通信利用動向調査の結果」より

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大坪直哉氏（以下、大坪）　Webブラウジングとアプリの大きな違いは、端末の機能にアクセスできるかどうか。スマホの場合、例えばGPS（Global Positioning System、全地球測位システム）やWi-Fiを利用した仮想の柵「ジオフェンシング」を利用することで、ユーザーが実店舗の近くに来たらプッシュ通知を送るといった使い方ができる。

　プッシュ通知のリンクを踏むとクーポンが表示されるようにしておき、実店舗に誘導できれば、それが売り上げにつながる。自社の店舗を訪れた消費者に「来店ポイント」を付与する仕組みを採用している企業も多い。そうしたことができるのもアプリならではで、ブラウザーより接触頻度が高いのは明らか。それがユーザーのエンゲージメント（つながりの深さ）にもつながる。