日本政策投資銀行(DBJ)産業調査部が、アフターコロナ時代のデジタルトランスフォーメーション(DX)を読み解く人気連載。今回は、医療・介護分野で進むテクノロジー活用について、海外の最新事例を基に解説する。

米国やフィンランドでは、遠隔診療やリモート介護の取り組みが進む(写真/Shutterstock)
米国やフィンランドでは、遠隔診療やリモート介護の取り組みが進む(写真/Shutterstock)
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 コロナ禍で私たちの生活には多様な変化が起きている。デジタルに慣れ親しんでいる世代はインターネットやアプリなどを活用し、「新常態(ニューノーマル)」へ柔軟に適応しているが、一方でシニア層はどうだろうか。例えば医療や介護分野では、高齢者を中心に受診控えや必要な介護が受けられない状況が生じている。新しいものに慣れ親しむまで時間がかかるだろうし、必要な情報にアクセスできる手段も少なく、デジタル世代と比較して十分なサービスを受けられていない可能性もあるだろう。

 最近では、スマートウオッチなどで在宅においても日常的に脈拍、血圧、体温が計測できるようになり、日々のヘルスデータを蓄積している人も多いはずだ。これらのデータを活用できるようになると、自身の変化に気づきやすくなり「予防」に生かせるようになる。

 こうしたDX化の流れにシニア層の参画が進めば、予防や遠隔医療・介護の観点での新しい事業創出が期待される。そこで今回は、シニア層も含めた海外での医療・介護におけるテクノロジーの活用について紹介していきたい。

米国では医療データ活用で遠隔診察が普及

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