新型コロナウイルスの感染拡大以降、医療のDX（デジタルトランスフォーメーション）化が加速している。特別措置ではあるもののオンライン診療が全面的に解禁。LINEはオンライン診療のプラットフォーム開発を急ぐ。医院のデジタル化も進む。ポイントは滞在時間の短縮だ。

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東京・品川の目黒みらい内科クリニックの太田啓介院長は、いち早くオンライン診療への対応を決めた

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　新型コロナウイルスの感染拡大で3密回避のために物理的接触を減らすことが求められている中、遅れていた分野のDXが急速に進み始めた。政府も社会全体のDXを加速する好機とし、データ利活用などを進めていく方針を発表。このDXによって生活者の行動スタイルはどう変わり、企業側の打ち手はどう変わるのか。流通、医療、教育、アパレル、スポーツなど各分野のデジタル活用の先端動向を紹介する。

　新型コロナの影響を受け、制度改正を含め、最もドラスティックに変化している分野が医療だ。本来は20年9月から認められるはずだったオンライン診療が、感染防止を理由に厚生労働省が特別措置として規制を緩和したことで、まず慢性疾患を持つ患者に限って20年3月に導入可能になった。さらに4月には初診患者も対象として認められた。これにより、事実上オンライン診療が全面的に解禁されたことになる。医療機関はオンライン動画や電話など、双方向のコミュニケーションが可能な機器を用いることで非対面の医療行為が可能になった。

　オンライン診療の解禁により、医院やクリニックもマーケティング戦略という概念が重要になる。大手プラットフォーマーも参入を表明するなど、早くも市場は活況だ。

規制緩和を受けLINEは開発を前倒し

　オンライン診療普及の追い風として期待されるのが、スマートフォン向け無料電話・メールアプリ「LINE」を展開するLINEの参入だ。LINEは医療情報サービスのエムスリーと共同出資会社LINEヘルスケアを19年1月に設立。同社の室山真一郎社長は「LINEの持つ8400万人のユーザー基盤が真価を発揮するのは1対1のやり取り。規制緩和を受けて、オンライン診療を前倒しで提供できるように開発している」と明かす。