Beyondリテール　米国に見る流通革新

ウォルマートとAmazonに学ぶ　コロナ後の流通に必要な3つの施策 新型コロナウイルスで世界最大の被害国となっている米国だが、皮肉にもこの危機が、流通サービス企業の構造改革を加速している面がある。ではアフターコロナの時代の流通サービスが目指すべき事業モデルとはどのようなものか。米ウォルマートと米アマゾン・ドット・コムという先進2社が取り組む3つの施策から読み解く。

コロナ後に生き残る流通　信頼とブランド力高める4つの方法 米国の流通サービス企業のカスタマー・コミュニケーションがコロナ前後で大きく様変わりしている。顧客の心理を深く理解し、サービス施策などに反映することで顧客からの信頼とブランド力の向上につなげている。そうした成功事例を4つの軸に分けて見ていく。

Amazonキラー「ウィキバイ」とは何者か　レコメンドの常識を破壊 ネットで商品を買うときは、まず「Amazon」で検索する。そんな常識を破壊しようとする、ある新興企業が米国で注目されている。アマゾンの商品ページを見ている消費者に、より魅力的なオファーを同じ画面で提示。アマゾンから顧客を“横取り”するのだ。楽天の米法人も同様の新戦略を展開。2社の戦略には、アフターコロナの売り方に悩む日本の企業にも役立つヒントが詰まっている。

アフターコロナの切り札になるか　米小売りで導入進む「BOPIS」　 新型コロナウイルスの感染拡大で厳しい外出制限が続いた米国。その影響を受け、デジタル活用が最も進んだのは、食料品や飲み物などの「グローサリー」分野だ。背景には「BOPIS」（Buy Online Pick-up Instore、ポピス）という新施策を多くの流通が相次いで導入したことがある。消費者への利便性と業務効率化を両立し、アフターコロナ時代の「成長の切り札」とも期待されるBOPISの威力を考察してみよう。

D2Cとインスタカートに見る　コロナ後の競争に勝つ3つの知見 新型コロナウイルスの感染拡大という非常時における企業の取り組みを見ると、それぞれの企業が平常時に考えていることが“増幅”された形で理解できる。買い物代行の米インスタカート、そしてD2C（ダイレクト・トゥー・コンシューマー）企業の注目株である米マディソン・リードなどの取り組みから、新型コロナ後の競争戦略を探る。