新型コロナウイルスは、対岸の火事ではないのかもしれない。その現実に気づき始めたのがちょうど今から1年前ごろだっただろう。この1年間で消費の変化が大きかった項目の上位、下位それぞれ5つをピックアップしてみた。オルタナティブデータを活用して個人の消費行動を分析し、コロナ禍によって変容した消費行動と我が国が直面している課題について確認していく。

　ようやく新型コロナウイルスの感染第3波もピークアウトしてきたようだ。11都府県に発令された緊急事態宣言は、大阪など首都圏を除く6つの府県で21年2月28日をもって解除に。陽性者数が一時期に比べて少なくなっているという事実や、新型コロナウイルスのワクチン接種の報道が増えてきたことは、個人の消費活動を活発にさせる要因となるだろう。今回はオルタナティブデータを活用して個人の消費行動を分析し、コロナ禍によって変容した消費行動と我が国が直面している課題について確認していく。

　ジェーシービー（JCB）とナウキャスト（東京・千代田）がプライバシーを保護した形で加工したJCBカードの取引データを活用し、現金も含むすべての消費動向を捉えた国内消費指数「JCB消費NOW」のデータを見てみよう。下図はPCR検査による陽性者数とJCB消費NOWの代表的な消費指数の3項目（全体、小売り、サービス）の推移を重ねたものだ。