withコロナでリアル店舗に逆風が吹き続ける一方、消費が激増していると言われるEC（Eコマース、電子商取引）だが、その実態はどうなのか。ECの中でも優劣はあるのか。約100万会員のクレジットカード決済情報を基にしたビッグデータから、その実態を明らかにしていく。

匿名加工された約100万人分の決済データを活用して消費動向を調査する「JCB消費NOW」。毎月そのデータを読み解く本連載の第7回は、新型コロナ以降のECの推移を分析する（写真／Shutterstock）

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　厚生労働省が国内での新型コロナウイルス感染者を初めて確認した2020年1月16日から既に8カ月以上が経過し、日本国民の消費行動にも大きな変化が生じている。今回は消費行動の中でも、特にECに注目し、最新のオルタナティブデータを基に分析していく。

　日本でも外出自粛や在宅勤務を実践する人が増え、消費行動は変容していった。読者のなかにも、「最近は外食が減って自炊するようになった」「毎晩のように会食や飲み会があったが、最近は週に1回もない」という人も多いのではないだろうか。飲食の変化が分かりやすいのでこのような例を出したが、買い物のスタイルにも変化が出ている。実店舗で買い物をすると店員や他の客との接触機会があるため、ECでの消費が伸びているという話を耳にする機会が多くなった。しかし、印象として違和感はないものの、実際の経済指標からはそれが事実なのかは確認しづらい。

　そこで、本記事ではJCBグループ会員のうち、匿名加工された約100万会員のクレジットカード決済情報を基にJCBとナウキャストが算出した、現金を含む消費全体を捉えた消費動向指数「JCB消費NOW」を確認してみよう。

　まず、マクロ18業種に分類して確認していく。1月後半と、第2波のピークだった8月前半という2時点間での変化をマッピングした。横軸のIMは1人当たりの消費金額の変化、縦軸のEMは消費者数の変化を表している。

1月後半から8月前半の変化

JCB／ナウキャスト「JCB消費NOW」のデータを基にナウキャストが作成

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