新型コロナウイルスの感染拡大を受け、世界的なリセッション（景気後退）が懸念されている。日本国内でも海外からの観光客が激減し、人やモノの移動が減少。観光産業や小売業は早くも大きなダメージを受ける一方で、スーパーマーケットの景況感は大幅に改善している。本稿ではビッグデータから足元の動向と今後の傾向を予測する。

約100万人分の決済データを活用して消費動向を調査する「JCB消費NOW」。毎月そのデータを読み解くのが本連載だ。初回は、新型コロナウイルスの感染拡大が、日本の2020年2月の個人消費にどう影響を及ぼしたのかを見ていく（写真／Shutterstock）

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　ジェーシービー（JCB）とナウキャスト（東京・千代田）が提供している指数「JCB消費NOW」のデータによれば、2020年2月における新型コロナウイルスの影響は、業種によって大きな違いが表れた。JCB消費NOWは、JCBが無作為抽出した約100万人分のクレジットカードの決済データや属性などのデータを活用して両社が共同で消費動向を調査するものだ。2月は「旅行」「交通」「宿泊」が大きくマイナスとなった一方で、スーパーマーケットの大幅な伸びが目立った。

●JCB消費NOW2020年2月のデータ（前年同月比）

出所／「JCB消費NOW」のデータを基にナウキャストが作成

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スーパーマーケット景気動向調査とも整合性あり

　20年3月23日に全国スーパーマーケット協会などが発表したスーパーマーケット景気動向調査によれば、2月のスーパーマーケット中核店舗における景気判断DI（現状判断）は前月から5.1ポイント増の48.0となり、前月から大幅に改善している。JCB消費NOWのデータと整合性がとれる結果だ。

　同資料における経営動向調査を見てみると、売上高DIは前月のマイナス9.0から23.1ポイント増の14.1となり、景気判断DI以上に大幅に改善している。今年20年がうるう年であった“カレンダー要因”もあると考えられるが、来客数DIと客単価DIがともに大幅に上昇していることを考えれば、うるう年以外にも大きく寄与した要因があると考えられるだろう。

●スーパーマーケット景気動向調査における各種DIの推移

出所／全国スーパーマーケット協会「スーパーマーケット景気動向調査」のデータを基にナウキャストが作成

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　では次に、ナウキャストが提供している「日経CPI Now」のデータを用いて、何がスーパーマーケットの売上高に大きく寄与したかを見ていこう。日経CPI Nowでは、全国の食品スーパー1200店舗のPOS（販売時点情報管理）データを基に日次の物価や売上高を算出している。