アウディジャパン(東京・品川)は2020年9月、初の電気自動車(EV)「Audi e-tron Sportback 1st edition」を投入した。21年1月には同モデルのエントリーグレードやSUVタイプの「e-tron 50クワトロ」を発売。新型EV「アウディQ4スポーツバックe-tron」の早期投入も計画しているという。プレミアムブランドのEVはどんな仕上がりなのか。また日本投入の意義とは。

アウディ初のEV、Audi e-tron Sportback 1st edition(アウディ e-tron スポーツバック ファーストエディション)。価格はサイドミラーにカメラを使用するバーチャルエクステリアミラー仕様で税込み1346万円
アウディ初のEV、Audi e-tron Sportback 1st edition(アウディ e-tron スポーツバック ファーストエディション)。価格はサイドミラーにカメラを使用するバーチャルエクステリアミラー仕様で税込み1346万円

クルマの電動化、待ったなし!

 「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」――。菅義偉首相による施政方針演説を聞いて、驚いた人も少なくないだろう。しかしグローバルに目を向ければ自動車の電動化の流れは待ったなしで、日本もようやく電動化に向けて舵(かじ)を切る気になったか、という印象だ。

 15年に合意された「パリ協定」では、「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」という目標値が定められている。欧州連合(EU)の中でも、ドイツは30年までにエンジン車の廃止を連邦議会で採択しており、フランスでも40年までのエンジン車廃止を発表している。英国では35年までのエンジン車廃止をボリス・ジョンソン首相が宣言した後、30年に前倒しする勢いだ。

 トランプ前米大統領がパリ協定をほごにした米国ですら、カリフォルニア州において35年までにエンジン車の販売を禁止する方針を打ち出した。バイデン大統領が就任し、即座にパリ協定への参加を打ち出したのは記憶に新しい。さらに中国でも、35年までに新エネルギー車の販売比率を50%まで高める方針を打ち出している。

 これに対して日本は、30年までにエンジン車の販売比率を30~50%まで引き下げる目標値を掲げるにとどまっており、国際社会では出遅れが指摘されていた。現在、我が国におけるEV普及率が1%に満たない現実を直視すると、世界的には“緩い目標値”ですら、達成するには険しい道のりであることは想像できる。

 日本と同じ自動車大国のドイツは、10年から電動化に向けて産業構造まで変える長期計画を練ってきている。18年に発表された「National Platform for Electric Mobility(後に「National Platform Future of Mobility」に統合)」では、モビリティーの電動化を想定した上で識者による委員会を結成し、産業構造の枠組みの変革まで視野に入れている。これには電動化のみならず、自動運転、コネクテッド、代替燃料、交通システムといった幅広い分野が含まれている。

2009年に発表されたコンセプトモデルの「e-tron」。4基のモーターでアウディの代名詞である4WDを実現したスポーツカーだった
2009年に発表されたコンセプトモデルの「e-tron」。4基のモーターでアウディの代名詞である4WDを実現したスポーツカーだった

 前置きが長くなったが、アウディの電動モデル「e-tron」に話を移そう。筆者が「e-tron」なる車名を初めて聞いたのは、09年のフランクフルトショーでのことだった。当時まだ世の中は、低燃費ディーゼル車に沸いていた頃だ。

 アウディのフラッグシップ・スポーツカーである「R8」風のスポーティーなアピアランスを持つが、一回り小ぶりな2座クーペであった。前後に470キログラムものリチウムイオン電池を搭載し、6~8時間の充電で走れる距離は248キロメートルと限られてはいた。だが4基のインホイールモーター総合で230kW/4500Nmもの強大な出力を誇り、停止から時速100キロメートルまで4.8秒で加速する俊足ぶりを発揮する、いかにもコンセプトカーという仕様だった。