あらゆる場面で見聞きするようになった「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉。時代の波に取り残されぬよう、さまざまな企業がDXに取り組んでいるが、日経クロストレンドのアドバイザリーボードでStrategy Partners代表取締役の西口一希氏は「多くの企業が、目的と徹底への覚悟がないままDXを進めている」と警鐘を鳴らす。

効率化などを求めDXに取り組んだとしても、目的を見失ってしまっては、かえって無駄が増えかねない（写真提供／ShutterStock）

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　DXに取り組んでいるはずなのに、なぜかうまくいかない――。そう嘆く企業は多いだろう。DX推進部を設立したけれどもなかなか機能しない、良いアイデアが浮かばない、失敗するのが怖い、そもそもなぜDXをしなければならないのか分からなくなってしまったなど、迷走してしまう企業も少なくない。この課題に対しStrategy Partners代表取締役の西口一希氏は、「そもそもの具体的な目的を明確に設定していないことが問題」だと指摘する。

DXの目的を明確に

　西口氏によるとDXの目的は、大きく3つに分類されるという。1つ目は最も基本的な、現在のビジネス業務のコストダウン・最適化だ。デジタルによって無理・無駄・ムラの排除や自動化、省人化する場合がこれに当たる。リモートワークの推進や判子の廃止、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）などだ。