オンラインが消費に刺激を コロナ禍の先、著名マーケターが予測(画像)

新型コロナウイルスの感染拡大で消費が急速に落ち込んでいる。今、マーケティングができることは何か。蔦屋家電の木崎大佑氏やウォンツアンドバリューの永井孝尚氏など、日経クロストレンドのアドバイザリーボードメンバーへ、新型コロナによる消費への影響と今後の動向についてアンケートを実施した。

前回(第2回)はこちら

【緊急特集】
新型コロナウイルスの脅威 アドバイザリーボード緊急アンケート
【第1回】コロナによる「消費の危機」 著名マーケターはどう立ち向かうか
【第2回】既存の枠組みでは対応できず 著名マーケターが挑むコロナ危機
【第3回】オンラインが消費に刺激を アドバイザリーボード調査(3)←今回はココ

 2020年3月19~27日、日経クロストレンドのアドバイザリーボードメンバー54人に対し、「新型コロナウイルスによる消費への影響と今後の動向について」というアンケートを実施した。現段階におけるアドバイザリーボードの見解、3回目をお届けする。

 質問は以下6つだ。

【問1】 新型コロナウイルスによって、「消費(行動・マインド)」はどう変わる(変わった)とお考えでしょうか?

【問2】 新型コロナウイルスの感染拡大が収束後、消費やビジネスの復活、経済成長に向けてマーケターはどういったアプローチをすべきでしょうか?

【問3】 自社もしくはご自身が受けた新型コロナウイルスの影響やその対応を教えてください。

【問4】 東京五輪・パラリンピック開催の延期を受け、仕事への直近の影響を教えてください。また、それに対してどのように対処されるのか、現段階で予定・計画されている対策などがあれば教えてください。

【問5】 東京五輪・パラリンピック開催の延期により、これまで高まっていた五輪ムードが冷え切ることが予想されます。マーケティング的にはどのようなアプローチ、プロセスが必要でしょうか?

【問6】 東京五輪・パラリンピック開催の延期でも大会名称は「東京2020(TOKYO 2020)」のままとの報道がありました。これについて意見をお聞かせください。

【自由意見】

【調査方法】
・調査期間:2020年3月19~27日
・調査対象:日経クロストレンドのアドバイザリーボード54人
・調査手法:電子メールを使って実施
・回答者数:16人

人でなくてはならない仕事に注目を

オンラインが消費に刺激を コロナ禍の先、著名マーケターが予測(画像)

【問1:回答】 一時的に自衛のための購買行動(マスクやトイレットペーパーの買い占め)が起こっており、生産が落ち着くまではしばらく続きそう。

【問2:回答】 人でなくても持続可能な仕事(または人でないほうがよい仕事)が、より明確化されるきっかけになったのでは。その半面、人でなくてはならない仕事に注目する必要がある。

【問3:回答】 特にPR・イベント系はやむを得ず延期に。解約金や違約金を発生させず、あくまでも延期にして個別対応中。

【問4:回答】 店舗においては一部イベントの中止が発生し、主に年間の販促計画に影響が出ている。早急に内容の見直しをしている。

【問5:回答】 世界が一丸となって危機を乗り越え実現した五輪は、恐らくこれまでにない特別なものになるはず。そのために各企業(事業者)は消費者に対して安心を提供すること、平常に戻すこと(生産の安定や通常営業)が、まずは最大限注力すべきことだと思う。それが感染拡大をとどめるための現在の営業自粛やリモートワークにつながっているものなのでは。

【問6:回答】 2021に変更した場合、2020の制作関連物にプレミアが付くことも考えられるが、捨てられてしまうもの、使わなくなるもののほうが多く発生するだろう。そのため2020のままが最善だと思う。

【自由意見】 緊急事態宣言から一週間以上が経過した。今感じていることは、自分の価値観が変わり始めたということ。オンラインでのコミュニケーションが増え、今よりも優れた通信環境や手段が欲しいと思うようになった。余計な消費をせず、よく考えてモノを探すようになった。食事、健康に対してより意識するようになった。外に出ることが、人とのつながりが、より素晴らしいことだと思うようになった。企業の活動が制約されても変わらず活躍できる人はコミュニティを持ち、新しいテクノロジーを使いながら自分の価値を発信・提供できる“個”の経済圏を持つ人たちだ。新型コロナの一連は、多くの人の価値観のアップデートと同時にライフスタイルの変化を速めたと感じる。私たちは今、とても重要な進化の岐路に立っていると思う。

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