新型コロナウイルスの感染拡大で消費が落ち込み、本経済に甚大な影響が出ている。今、マーケティングができることは何か。富田直美氏や徳力基彦氏など著名マーケターが顔をそろえる日経クロストレンドのアドバイザリーボードメンバーへ、新型コロナの消費への影響と今後についてアンケートを実施した。

前回(第1回)はこちら

【緊急特集】
新型コロナウイルスの脅威 アドバイザリーボード緊急アンケート
【第1回】コロナによる「消費の危機」 著名マーケターはどう立ち向かうか
【第2回】既存の枠組みでは対応できず 著名マーケターが挑むコロナ危機←今回はココ
【第3回】オンラインが消費に刺激を アドバイザリーボード調査(3)

 2020年3月19~27日、日経クロストレンドのアドバイザリーボードメンバー54人に対し、「新型コロナウイルスによる消費への影響と今後の動向について」というアンケートを実施した。現段階おけるアドバイザリーボードの見解、2回目をお届けする。

 質問は以下6つだ。

【問1】 新型コロナウイルスによって、「消費(行動・マインド)」はどう変わる(変わった)とお考えでしょうか?

【問2】 新型コロナウイルスの感染拡大が収束後、消費やビジネスの復活、経済成長に向けてマーケターはどういったアプローチをすべきでしょうか?

【問3】 自社もしくはご自身が受けた新型コロナウイルスの影響やその対応を教えてください。

【問4】 東京五輪・パラリンピックの開催延期を受け、仕事への直近の影響を教えてください。また、それに対してどのように対処されるのか、現段階で予定・計画されている対策などがあれば教えてください。

【問5】 東京五輪・パラリンピックの開催延期により、これまで高まっていた五輪ムードが冷え切ることが予想されます。マーケティング的にはどのようなアプローチ、プロセスが必要でしょうか?

【問6】 東京五輪・パラリンピックの開催延期でも大会名称は「東京2020(TOKYO 2020)」のままとの報道がありました。これについて意見をお聞かせください。

【自由意見】

【調査方法】
・調査期間:2020年3月19~27日
・調査対象:日経クロストレンドのアドバイザリーボード54人
・調査手法:電子メールを使って実施
・回答者数:16人

自己の本当の幸せは何かを自身に問うべき時

【問1:回答】 明確に変わり、自分の判断でなく、政府やマスコミに登場する識者のみならず、近くにいる識者っぽい人の意見に左右されるようになり、ますます、衆愚化してきている。

【問2:回答】 従来のマーケティング理論は形骸化し、真理を求め、人類社会を救うための知恵を下支えすることのできる本物の道具としての技術が注目される。まさに新型コロナと特効薬もしかりで、どこかの製薬会社が一人勝ちを狙うような企業単位でのOne Teamではなく、世界中の製薬会社、科学者が知恵を出し合うグローバルなOne Teamが協力して知恵を出し尽くすことが求められる。

【問3:回答】 人が直接会うのではなく、ようやくFTTH(Fiber To The Home)の世の中になった。そのため、マサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボの創設者・名誉会長として知られるニコラス・ネグロポンテ氏が唱える「アトム(実物の移動)からビット(デジタル情報の移動)へ」を具現化する、“瞬間移動”ロボット「temi」を販売するなど、環境改善やパンデミック阻止、地球規模での人による知恵を、必要なときに集め、生かすシステムを上市中。

【問4:回答】 オリンピック期間中のテレワークを含め、在宅でさまざまな対応ができるロボットtemiを販売するチャンスが1年延びたと考えられる。しっかりと世の中に浸透させることを考えていく。

【問5:回答】 全てにおいて迅速に再定義すべきであり、創造的破壊を起こすためのカオス状況がひらくと考え、通常手段では対応できない現実になっていることをしっかり認識する必要がある。

【問6:回答】 ネーミングとブランディングによって、オリンピックの価値は変わらない。TOKYO 2020のまま、in 2021と追記すれば、新型コロナによるパンデミックが起き、人類の知恵を結集したことを後世にも伝えることができると思う。広告など全てを作り直すための追加費用発生を最小化し、環境にも貢献できるのでは。

【自由意見】 人は技術に頼りすぎ、自ら知力や忍耐力を弱めてきてしまった。今こそ、一人ひとりが自己の本当の幸せとは何であるかを自身に問うべき時だ。社会を自分の目で見極めるために、考える力と忍耐力を強めることが、健全な社会を再建するために絶対必要。

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